5108 ブリヂストン

時価

4兆6119億円

PER 予

12.32倍

2009年以降

赤字-1416.41倍
（2009-2023年）

1.25倍

2009年以降

0.82-1.85倍
（2009-2023年）

3.25%

ROE 予

10.15%

ROA 予

6.42%

固定資産売却益、為替差損（IFRS）、米州生産体制再編費用他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	固定資産売却益		為替差損（IFRS）		米州生産体制再編費用		長期貸付けによる支出		事業・工場再編関連引当金の増減（△は減少）
2008/12	-		-		20.8億		-		-
2009/12	28億		-		-		-		-
2010/12	29.5億	+5.3%	-		-		-		-
2011/12	25.2億	-14.7%	-		-		-		-
2014/12	-		-		-		-4.79億		-
2015/12	-		-		-		-12.8億	赤拡	-
2016/12	-		-		-		-34億	赤拡	-
2017/12	-		-		-		-23.9億	赤縮	-
2018/12	-		-		-		-56.7億	赤拡	-
2019/12	-		37.7億		-		-20.7億	赤縮	-
2020/12	-		31.9億	-15.5%	-		-		289億
2021/12	-		8.99億	-71.8%	-		-		-213億	赤転
2022/12	-		191億	大幅増	-		-		-
2023/12	-		474億	+148.6%	-		-		-

2008年12月

固定資産売却益: -
為替差損（IFRS）: -
米州生産体制再編費用: 20億7800万
長期貸付けによる支出: -
事業・工場再編関連引当金の増減（△は減少）: -

2009年12月

固定資産売却益: 28億400万
為替差損（IFRS）: -
米州生産体制再編費用: -
長期貸付けによる支出: -
事業・工場再編関連引当金の増減（△は減少）: -

2010年12月

固定資産売却益: 29億5400万
為替差損（IFRS）: -
米州生産体制再編費用: -
長期貸付けによる支出: -
事業・工場再編関連引当金の増減（△は減少）: -

2011年12月

固定資産売却益: 25億2000万
為替差損（IFRS）: -
米州生産体制再編費用: -
長期貸付けによる支出: -
事業・工場再編関連引当金の増減（△は減少）: -

2014年12月

固定資産売却益: -
為替差損（IFRS）: -
米州生産体制再編費用: -
長期貸付けによる支出: -4億7900万
事業・工場再編関連引当金の増減（△は減少）: -

2015年12月

固定資産売却益: -
為替差損（IFRS）: -
米州生産体制再編費用: -
長期貸付けによる支出: -12億7600万
事業・工場再編関連引当金の増減（△は減少）: -

2016年12月

固定資産売却益: -
為替差損（IFRS）: -
米州生産体制再編費用: -
長期貸付けによる支出: -34億100万
事業・工場再編関連引当金の増減（△は減少）: -

2017年12月

固定資産売却益: -
為替差損（IFRS）: -
米州生産体制再編費用: -
長期貸付けによる支出: -23億9400万
事業・工場再編関連引当金の増減（△は減少）: -

2018年12月

固定資産売却益: -
為替差損（IFRS）: -
米州生産体制再編費用: -
長期貸付けによる支出: -56億6700万
事業・工場再編関連引当金の増減（△は減少）: -

2019年12月

固定資産売却益: -
為替差損（IFRS）: 37億7200万
米州生産体制再編費用: -
長期貸付けによる支出: -20億6600万
事業・工場再編関連引当金の増減（△は減少）: -

2020年12月

固定資産売却益: -
為替差損（IFRS）: 31億8800万
米州生産体制再編費用: -
長期貸付けによる支出: -
事業・工場再編関連引当金の増減（△は減少）: 288億7700万

2021年12月

固定資産売却益: -
為替差損（IFRS）: 8億9900万
米州生産体制再編費用: -
長期貸付けによる支出: -
事業・工場再編関連引当金の増減（△は減少）: -213億4000万

2022年12月

固定資産売却益: -
為替差損（IFRS）: 190億5900万
米州生産体制再編費用: -
長期貸付けによる支出: -
事業・工場再編関連引当金の増減（△は減少）: -

2023年12月

固定資産売却益: -
為替差損（IFRS）: 473億7500万
米州生産体制再編費用: -
長期貸付けによる支出: -
事業・工場再編関連引当金の増減（△は減少）: -