5108 ブリヂストン

時価

4兆6319億円

PER 予

12.38倍

2009年以降

赤字-1416.41倍
（2009-2023年）

1.26倍

2009年以降

0.82-1.85倍
（2009-2023年）

3.24%

ROE 予

10.15%

ROA 予

6.42%

固定資産売却益、未払賞与の増減額（△は減少）、国内生産体制再編支払額他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	固定資産売却益	未払賞与の増減額（△は減少）	国内生産体制再編支払額	その他	無形固定資産	米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連損失
2008/12	-	-	-	2646億	412億	-
2009/12	28億	-	-	2208億 -16.6%	387億 -6.1%	-
2010/12	29.5億 +5.3%	-	-	2162億 -2.1%	311億 -19.6%	-
2011/12	25.2億 -14.7%	-	-	2102億 -2.8%	279億 -10%	21.5億
2012/12	-	-	-	2059億 -2%	341億 +22.1%	-
2013/12	-	-	-	2340億 +13.7%	468億 +37.2%	-
2014/12	-	-	-77億	2493億 +6.5%	716億 +53%	-
2015/12	-	-	-	2731億 +9.5%	684億 -4.5%	-
2016/12	-	-	-	2535億 -7.2%	731億 +6.9%	-
2017/12	-	-	-	2554億 +0.8%	1050億 +43.6%	-
2018/12	-	-	-	2548億 -0.2%	1015億 -3.4%	-
2019/12	-	-	-	2759億 +8.3%	2050億 +102.1%	-
2020/12	-	33.3億	-	-	109億 -94.7%	-
2021/12	-	90.9億 +173%	-	-	146億 +34%	-
2022/12	-	-13.5億赤転	-	-	223億 +52.8%	-
2023/12	-	-108億赤拡	-	-	343億 +54%	-

2008年12月

固定資産売却益: -
未払賞与の増減額（△は減少）: -
国内生産体制再編支払額: -
その他: 2646億3700万
無形固定資産: 411億5400万
米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連損失: -

2009年12月

固定資産売却益: 28億400万
未払賞与の増減額（△は減少）: -
国内生産体制再編支払額: -
その他: 2208億1800万
無形固定資産: 386億5400万
米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連損失: -

2010年12月

固定資産売却益: 29億5400万
未払賞与の増減額（△は減少）: -
国内生産体制再編支払額: -
その他: 2162億1000万
無形固定資産: 310億6100万
米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連損失: -

2011年12月

固定資産売却益: 25億2000万
未払賞与の増減額（△は減少）: -
国内生産体制再編支払額: -
その他: 2101億9400万
無形固定資産: 279億4300万
米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連損失: 21億4900万

2012年12月

固定資産売却益: -
未払賞与の増減額（△は減少）: -
国内生産体制再編支払額: -
その他: 2059億1600万
無形固定資産: 341億1800万
米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連損失: -

2013年12月

固定資産売却益: -
未払賞与の増減額（△は減少）: -
国内生産体制再編支払額: -
その他: 2340億4800万
無形固定資産: 468億2600万
米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連損失: -

2014年12月

固定資産売却益: -
未払賞与の増減額（△は減少）: -
国内生産体制再編支払額: -77億
その他: 2492億8700万
無形固定資産: 716億2400万
米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連損失: -

2015年12月

固定資産売却益: -
未払賞与の増減額（△は減少）: -
国内生産体制再編支払額: -
その他: 2730億7200万
無形固定資産: 683億8800万
米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連損失: -

2016年12月

固定資産売却益: -
未払賞与の増減額（△は減少）: -
国内生産体制再編支払額: -
その他: 2534億6200万
無形固定資産: 731億1600万
米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連損失: -

2017年12月

固定資産売却益: -
未払賞与の増減額（△は減少）: -
国内生産体制再編支払額: -
その他: 2553億9300万
無形固定資産: 1050億2900万
米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連損失: -

2018年12月

固定資産売却益: -
未払賞与の増減額（△は減少）: -
国内生産体制再編支払額: -
その他: 2547億8300万
無形固定資産: 1014億5400万
米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連損失: -

2019年12月

固定資産売却益: -
未払賞与の増減額（△は減少）: -
国内生産体制再編支払額: -
その他: 2759億4600万
無形固定資産: 2050億4900万
米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連損失: -

2020年12月

固定資産売却益: -
未払賞与の増減額（△は減少）: 33億2800万
国内生産体制再編支払額: -
その他: -
無形固定資産: 108億7900万
米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連損失: -

2021年12月

固定資産売却益: -
未払賞与の増減額（△は減少）: 90億8600万
国内生産体制再編支払額: -
その他: -
無形固定資産: 145億8200万
米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連損失: -

2022年12月

固定資産売却益: -
未払賞与の増減額（△は減少）: -13億4900万
国内生産体制再編支払額: -
その他: -
無形固定資産: 222億7800万
米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連損失: -

2023年12月

固定資産売却益: -
未払賞与の増減額（△は減少）: -108億4500万
国内生産体制再編支払額: -
その他: -
無形固定資産: 343億1900万
米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連損失: -