5108 ブリヂストン

時価

4兆359億円

PER 予

11.53倍

2009年以降

赤字-1416.41倍
（2009-2023年）

1.02倍

2009年以降

0.82-1.85倍
（2009-2023年）

3.71%

ROE 予

8.84%

ROA 予

5.73%

未収還付法人税等、国内生産体制再編費用、棚卸資産の増減額（△は増加）

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	未収還付法人税等		国内生産体制再編費用		棚卸資産の増減額（△は増加）
2008/12	-		-		-
2009/12	-		-		-
2010/12	-		-		-
2011/12	-		-		-
2012/12	-		-		-
2013/12	-		86.5億		-
2014/12	-		-		-
2015/12	-		-		-
2016/12	-		-		-
2017/12	-		-		-
2018/12	-		-		-
2019/12	-		-		72.9億
2020/12	-		-		1288億	大幅増
2021/12	88.7億		-		-1402億	赤転
2022/12	-		-		-1954億	赤拡
2023/12	-		-		853億	黒転

2008年12月

未収還付法人税等: -
国内生産体制再編費用: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -

2009年12月

未収還付法人税等: -
国内生産体制再編費用: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -

2010年12月

未収還付法人税等: -
国内生産体制再編費用: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -

2011年12月

未収還付法人税等: -
国内生産体制再編費用: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -

2012年12月

未収還付法人税等: -
国内生産体制再編費用: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -

2013年12月

未収還付法人税等: -
国内生産体制再編費用: 86億5200万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -

2014年12月

未収還付法人税等: -
国内生産体制再編費用: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -

2015年12月

未収還付法人税等: -
国内生産体制再編費用: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -

2016年12月

未収還付法人税等: -
国内生産体制再編費用: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -

2017年12月

未収還付法人税等: -
国内生産体制再編費用: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -

2018年12月

未収還付法人税等: -
国内生産体制再編費用: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -

2019年12月

未収還付法人税等: -
国内生産体制再編費用: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 72億9200万

2020年12月

未収還付法人税等: -
国内生産体制再編費用: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 1288億3700万

2021年12月

未収還付法人税等: 88億7200万
国内生産体制再編費用: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -1402億900万

2022年12月

未収還付法人税等: -
国内生産体制再編費用: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -1954億400万

2023年12月

未収還付法人税等: -
国内生産体制再編費用: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 853億1900万