5108 ブリヂストン

時価

4兆5120億円

PER 予

12.06倍

2009年以降

赤字-1416.41倍
（2009-2023年）

1.22倍

2009年以降

0.82-1.85倍
（2009-2023年）

3.32%

ROE 予

10.15%

ROA 予

6.42%

投資有価証券評価損、換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。、国内生産体制再編費用他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	投資有価証券評価損	換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。	国内生産体制再編費用	広告宣伝費及び販売促進費	その他の金融負債	投資有価証券の取得による支出
2008/12	65億	-	-	1193億	-	-181億
2009/12	37.7億 -42.1%	-	-	957億 -19.8%	-	-80.6億赤縮
2010/12	-	-	-	969億 +1.2%	-	-20億赤縮
2011/12	34.9億 -7.5%	-	-	908億 -6.2%	-	-
2012/12	-	-	-	906億 -0.3%	-	-
2013/12	-	-	86.5億	1166億 +28.7%	-	-
2014/12	291億 +733.5%	-	-	1243億 +6.6%	-	-
2015/12	-	-	-	1283億 +3.2%	-	-
2016/12	-	-	-	1212億 -5.5%	-	-12.9億赤縮
2017/12	-	-	-	1191億 -1.7%	-	-48.4億赤拡
2018/12	-	-	-	1138億 -4.5%	250億	-28.7億赤縮
2019/12	-	14億	-	1070億 -6%	276億 +10.5%	-26.4億赤縮
2020/12	-	3776億大幅増	-	-	293億 +6.2%	-
2021/12	-	823億 -78.2%	-	-	267億 -9.2%	-
2022/12	66.6億 -77.1%	-3685億赤転	-	-	341億 +27.8%	-
2023/12	-	2055億黒転	-	-	497億 +45.7%	-

2008年12月

投資有価証券評価損: 65億100万
換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: -
国内生産体制再編費用: -
広告宣伝費及び販売促進費: 1192億8400万
その他の金融負債: -
投資有価証券の取得による支出: -181億500万

2009年12月

投資有価証券評価損: 37億6700万
換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: -
国内生産体制再編費用: -
広告宣伝費及び販売促進費: 956億9400万
その他の金融負債: -
投資有価証券の取得による支出: -80億6300万

2010年12月

投資有価証券評価損: -
換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: -
国内生産体制再編費用: -
広告宣伝費及び販売促進費: 968億8600万
その他の金融負債: -
投資有価証券の取得による支出: -20億200万

2011年12月

投資有価証券評価損: 34億8600万
換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: -
国内生産体制再編費用: -
広告宣伝費及び販売促進費: 908億3300万
その他の金融負債: -
投資有価証券の取得による支出: -

2012年12月

投資有価証券評価損: -
換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: -
国内生産体制再編費用: -
広告宣伝費及び販売促進費: 905億9700万
その他の金融負債: -
投資有価証券の取得による支出: -

2013年12月

投資有価証券評価損: -
換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: -
国内生産体制再編費用: 86億5200万
広告宣伝費及び販売促進費: 1166億800万
その他の金融負債: -
投資有価証券の取得による支出: -

2014年12月

投資有価証券評価損: 290億5600万
換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: -
国内生産体制再編費用: -
広告宣伝費及び販売促進費: 1243億3900万
その他の金融負債: -
投資有価証券の取得による支出: -

2015年12月

投資有価証券評価損: -
換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: -
国内生産体制再編費用: -
広告宣伝費及び販売促進費: 1283億4100万
その他の金融負債: -
投資有価証券の取得による支出: -

2016年12月

投資有価証券評価損: -
換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: -
国内生産体制再編費用: -
広告宣伝費及び販売促進費: 1212億2800万
その他の金融負債: -
投資有価証券の取得による支出: -12億8900万

2017年12月

投資有価証券評価損: -
換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: -
国内生産体制再編費用: -
広告宣伝費及び販売促進費: 1191億4800万
その他の金融負債: -
投資有価証券の取得による支出: -48億4100万

2018年12月

投資有価証券評価損: -
換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: -
国内生産体制再編費用: -
広告宣伝費及び販売促進費: 1137億9600万
その他の金融負債: 249億9600万
投資有価証券の取得による支出: -28億6700万

2019年12月

投資有価証券評価損: -
換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: 14億300万
国内生産体制再編費用: -
広告宣伝費及び販売促進費: 1069億8300万
その他の金融負債: 276億2800万
投資有価証券の取得による支出: -26億4200万

2020年12月

投資有価証券評価損: -
換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: 3776億2100万
国内生産体制再編費用: -
広告宣伝費及び販売促進費: -
その他の金融負債: 293億4200万
投資有価証券の取得による支出: -

2021年12月

投資有価証券評価損: -
換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: 822億7100万
国内生産体制再編費用: -
広告宣伝費及び販売促進費: -
その他の金融負債: 266億5600万
投資有価証券の取得による支出: -

2022年12月

投資有価証券評価損: 66億5600万
換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: -3684億7300万
国内生産体制再編費用: -
広告宣伝費及び販売促進費: -
その他の金融負債: 340億7400万
投資有価証券の取得による支出: -

2023年12月

投資有価証券評価損: -
換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: 2055億3200万
国内生産体制再編費用: -
広告宣伝費及び販売促進費: -
その他の金融負債: 496億5900万
投資有価証券の取得による支出: -