5108 ブリヂストン

時価

4兆5426億円

PER 予

12.14倍

2009年以降

赤字-1416.41倍
（2009-2023年）

1.23倍

2009年以降

0.82-1.85倍
（2009-2023年）

3.3%

ROE 予

10.15%

ROA 予

6.42%

投資有価証券評価損、換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。、国内生産体制再編費用他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	投資有価証券評価損		換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。		国内生産体制再編費用		現金及び預金		退職給付に係る負債の増減額（△は減少）
2008/12	65億		-		-		1145億		-
2009/12	37.7億	-42.1%	-		-		1586億	+38.6%	-
2010/12	-		-		-		1853億	+16.9%	-
2011/12	34.9億	-7.5%	-		-		1303億	-29.7%	-
2012/12	-		-		-		2262億	+73.5%	-
2013/12	-		-		86.5億		2866億	+26.7%	-
2014/12	291億	+733.5%	-		-		3904億	+36.3%	-263億
2015/12	-		-		-		3877億	-0.7%	-152億	赤縮
2016/12	-		-		-		4830億	+24.6%	-452億	赤拡
2017/12	-		-		-		5119億	+6%	11.9億	黒転
2018/12	-		-		-		4404億	-14%	65.6億	+450.5%
2019/12	-		14億		-		4413億	+0.2%	164億	+150.5%
2020/12	-		3776億	大幅増	-		4207億	-4.7%	-
2021/12	-		823億	-78.2%	-		3500億	-16.8%	-
2022/12	66.6億	-77.1%	-3685億	赤転	-		1006億	-71.3%	-
2023/12	-		2055億	黒転	-		3181億	+216.3%	-

2008年12月

投資有価証券評価損: 65億100万
換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: -
国内生産体制再編費用: -
現金及び預金: 1144億5600万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -

2009年12月

投資有価証券評価損: 37億6700万
換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: -
国内生産体制再編費用: -
現金及び預金: 1586億500万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -

2010年12月

投資有価証券評価損: -
換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: -
国内生産体制再編費用: -
現金及び預金: 1853億3400万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -

2011年12月

投資有価証券評価損: 34億8600万
換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: -
国内生産体制再編費用: -
現金及び預金: 1303億4300万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -

2012年12月

投資有価証券評価損: -
換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: -
国内生産体制再編費用: -
現金及び預金: 2261億6200万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -

2013年12月

投資有価証券評価損: -
換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: -
国内生産体制再編費用: 86億5200万
現金及び預金: 2865億5800万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -

2014年12月

投資有価証券評価損: 290億5600万
換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: -
国内生産体制再編費用: -
現金及び預金: 3904億4400万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -262億9000万

2015年12月

投資有価証券評価損: -
換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: -
国内生産体制再編費用: -
現金及び預金: 3876億5200万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -152億400万

2016年12月

投資有価証券評価損: -
換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: -
国内生産体制再編費用: -
現金及び預金: 4830億600万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -451億8500万

2017年12月

投資有価証券評価損: -
換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: -
国内生産体制再編費用: -
現金及び預金: 5118億9500万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: 11億9200万

2018年12月

投資有価証券評価損: -
換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: -
国内生産体制再編費用: -
現金及び預金: 4403億7800万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: 65億6200万

2019年12月

投資有価証券評価損: -
換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: 14億300万
国内生産体制再編費用: -
現金及び預金: 4412億5500万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: 164億3700万

2020年12月

投資有価証券評価損: -
換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: 3776億2100万
国内生産体制再編費用: -
現金及び預金: 4207億1800万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -

2021年12月

投資有価証券評価損: -
換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: 822億7100万
国内生産体制再編費用: -
現金及び預金: 3499億9800万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -

2022年12月

投資有価証券評価損: 66億5600万
換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: -3684億7300万
国内生産体制再編費用: -
現金及び預金: 1005億7100万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -

2023年12月

投資有価証券評価損: -
換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: 2055億3200万
国内生産体制再編費用: -
現金及び預金: 3180億7300万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -