5108 ブリヂストン

時価

4兆9130億円

PER 予

13.13倍

2009年以降

赤字-1416.41倍
（2009-2023年）

1.41倍

2009年以降

0.82-1.85倍
（2009-2023年）

3.05%

ROE 予

10.7%

ROA 予

6.61%

換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。、未収還付法人税等、国内生産体制再編費用

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。		未収還付法人税等		国内生産体制再編費用
2008/12	-		-		-
2009/12	-		-		-
2010/12	-		-		-
2011/12	-		-		-
2012/12	-		-		-
2013/12	-		-		86.5億
2014/12	-		-		-
2015/12	-		-		-
2016/12	-		-		-
2017/12	-		-		-
2018/12	-		-		-
2019/12	14億		-		-
2020/12	3776億	大幅増	-		-
2021/12	823億	-78.2%	88.7億		-
2022/12	-3685億	赤転	-		-
2023/12	2055億	黒転	-		-

2008年12月

換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: -
未収還付法人税等: -
国内生産体制再編費用: -

2009年12月

換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: -
未収還付法人税等: -
国内生産体制再編費用: -

2010年12月

換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: -
未収還付法人税等: -
国内生産体制再編費用: -

2011年12月

換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: -
未収還付法人税等: -
国内生産体制再編費用: -

2012年12月

換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: -
未収還付法人税等: -
国内生産体制再編費用: -

2013年12月

換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: -
未収還付法人税等: -
国内生産体制再編費用: 86億5200万

2014年12月

換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: -
未収還付法人税等: -
国内生産体制再編費用: -

2015年12月

換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: -
未収還付法人税等: -
国内生産体制再編費用: -

2016年12月

換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: -
未収還付法人税等: -
国内生産体制再編費用: -

2017年12月

換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: -
未収還付法人税等: -
国内生産体制再編費用: -

2018年12月

換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: -
未収還付法人税等: -
国内生産体制再編費用: -

2019年12月

換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: 14億300万
未収還付法人税等: -
国内生産体制再編費用: -

2020年12月

換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: 3776億2100万
未収還付法人税等: -
国内生産体制再編費用: -

2021年12月

換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: 822億7100万
未収還付法人税等: 88億7200万
国内生産体制再編費用: -

2022年12月

換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: -3684億7300万
未収還付法人税等: -
国内生産体制再編費用: -

2023年12月

換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: 2055億3200万
未収還付法人税等: -
国内生産体制再編費用: -