5108 ブリヂストン

時価

4兆8816億円

PER 予

13.05倍

2009年以降

赤字-1416.41倍
（2009-2023年）

1.32倍

2009年以降

0.82-1.85倍
（2009-2023年）

3.07%

ROE 予

10.15%

ROA 予

6.42%

その他、米国独占禁止法関連損失、訴訟関連引当金の増減額（△は減少）他1件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	その他		米国独占禁止法関連損失		訴訟関連引当金の増減額（△は減少）		共同支配企業設立に係る差益
2008/12	531億		-		-		-
2009/12	470億	-11.6%	-		-		-
2010/12	396億	-15.8%	-		-		-
2011/12	406億	+2.6%	-		-		-
2012/12	521億	+28.5%	-		-		-
2013/12	544億	+4.4%	448億		-		-
2014/12	595億	+9.3%	-		-		-
2015/12	487億	-18.1%	-		-		-
2016/12	604億	+23.9%	-		-		-
2017/12	513億	-15%	-		-		-
2018/12	440億	-14.3%	-		-		304億
2019/12	710億	+61.4%	-		-		-
2020/12	43.5億	-93.9%	-		-		-
2021/12	47.4億	+9.2%	-		-		-
2022/12	132億	+177.8%	-		-14.5億		-
2023/12	345億	+161.5%	-		-70.5億	赤拡	-

2008年12月

その他: 531億3700万
米国独占禁止法関連損失: -
訴訟関連引当金の増減額（△は減少）: -
共同支配企業設立に係る差益: -

2009年12月

その他: 469億9100万
米国独占禁止法関連損失: -
訴訟関連引当金の増減額（△は減少）: -
共同支配企業設立に係る差益: -

2010年12月

その他: 395億5800万
米国独占禁止法関連損失: -
訴訟関連引当金の増減額（△は減少）: -
共同支配企業設立に係る差益: -

2011年12月

その他: 405億7900万
米国独占禁止法関連損失: -
訴訟関連引当金の増減額（△は減少）: -
共同支配企業設立に係る差益: -

2012年12月

その他: 521億3000万
米国独占禁止法関連損失: -
訴訟関連引当金の増減額（△は減少）: -
共同支配企業設立に係る差益: -

2013年12月

その他: 544億500万
米国独占禁止法関連損失: 447億9000万
訴訟関連引当金の増減額（△は減少）: -
共同支配企業設立に係る差益: -

2014年12月

その他: 594億6900万
米国独占禁止法関連損失: -
訴訟関連引当金の増減額（△は減少）: -
共同支配企業設立に係る差益: -

2015年12月

その他: 487億2300万
米国独占禁止法関連損失: -
訴訟関連引当金の増減額（△は減少）: -
共同支配企業設立に係る差益: -

2016年12月

その他: 603億5100万
米国独占禁止法関連損失: -
訴訟関連引当金の増減額（△は減少）: -
共同支配企業設立に係る差益: -

2017年12月

その他: 513億2800万
米国独占禁止法関連損失: -
訴訟関連引当金の増減額（△は減少）: -
共同支配企業設立に係る差益: -

2018年12月

その他: 440億100万
米国独占禁止法関連損失: -
訴訟関連引当金の増減額（△は減少）: -
共同支配企業設立に係る差益: 303億9800万

2019年12月

その他: 710億3900万
米国独占禁止法関連損失: -
訴訟関連引当金の増減額（△は減少）: -
共同支配企業設立に係る差益: -

2020年12月

その他: 43億4500万
米国独占禁止法関連損失: -
訴訟関連引当金の増減額（△は減少）: -
共同支配企業設立に係る差益: -

2021年12月

その他: 47億4400万
米国独占禁止法関連損失: -
訴訟関連引当金の増減額（△は減少）: -
共同支配企業設立に係る差益: -

2022年12月

その他: 131億7900万
米国独占禁止法関連損失: -
訴訟関連引当金の増減額（△は減少）: -14億5300万
共同支配企業設立に係る差益: -

2023年12月

その他: 344億6500万
米国独占禁止法関連損失: -
訴訟関連引当金の増減額（△は減少）: -70億4700万
共同支配企業設立に係る差益: -