5108 ブリヂストン

時価

4兆5027億円

PER 予

12.03倍

2009年以降

赤字-1416.41倍
（2009-2023年）

1.22倍

2009年以降

0.82-1.85倍
（2009-2023年）

3.33%

ROE 予

10.15%

ROA 予

6.42%

その他、米国独占禁止法関連損失、当期変動額合計他4件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	その他	米国独占禁止法関連損失	当期変動額合計	配当金	欧州生産体制再編費用	有形固定資産の取得による支出	広告宣伝費及び販売促進費
2008/12	-	-	-842百万	-	-	-2683億	1193億
2009/12	-	-	-412百万赤縮	-	-	-1912億赤縮	957億 -19.8%
2010/12	-	-	-11百万赤縮	-	-	-1780億赤縮	969億 +1.2%
2011/12	-	-	-64百万赤拡	-	-	-1879億赤拡	908億 -6.2%
2012/12	-	-	-47百万赤縮	-	-	-2401億赤拡	906億 -0.3%
2013/12	-	448億	-	-	50.4億	-2670億赤拡	1166億 +28.7%
2014/12	-	-	-	-	-	-2884億赤拡	1243億 +6.6%
2015/12	-	-	-	-	-	-2552億赤縮	1283億 +3.2%
2016/12	-	-	-	-	-	-1868億赤縮	1212億 -5.5%
2017/12	-	-	-	-	-	-1983億赤拡	1191億 -1.7%
2018/12	-	-	-	-	-	-2575億赤拡	1138億 -4.5%
2019/12	2255億	-	-	-1277億	-	-2705億赤拡	1070億 -6%
2020/12	2043億 -9.4%	-	-	-990億赤縮	-	-	-
2021/12	1921億 -6%	-	-	-1113億赤拡	-	-	-
2022/12	2477億 +28.9%	-	-	-1238億赤拡	-	-	-
2023/12	2864億 +15.7%	-	-	-1340億赤拡	-	-	-

2008年12月

その他: -
米国独占禁止法関連損失: -
当期変動額合計: -8億4200万
配当金: -
欧州生産体制再編費用: -
有形固定資産の取得による支出: -2683億3300万
広告宣伝費及び販売促進費: 1192億8400万

2009年12月

その他: -
米国独占禁止法関連損失: -
当期変動額合計: -4億1200万
配当金: -
欧州生産体制再編費用: -
有形固定資産の取得による支出: -1912億4000万
広告宣伝費及び販売促進費: 956億9400万

2010年12月

その他: -
米国独占禁止法関連損失: -
当期変動額合計: -1100万
配当金: -
欧州生産体制再編費用: -
有形固定資産の取得による支出: -1779億7100万
広告宣伝費及び販売促進費: 968億8600万

2011年12月

その他: -
米国独占禁止法関連損失: -
当期変動額合計: -6400万
配当金: -
欧州生産体制再編費用: -
有形固定資産の取得による支出: -1878億5300万
広告宣伝費及び販売促進費: 908億3300万

2012年12月

その他: -
米国独占禁止法関連損失: -
当期変動額合計: -4700万
配当金: -
欧州生産体制再編費用: -
有形固定資産の取得による支出: -2401億4400万
広告宣伝費及び販売促進費: 905億9700万

2013年12月

その他: -
米国独占禁止法関連損失: 447億9000万
当期変動額合計: -
配当金: -
欧州生産体制再編費用: 50億4400万
有形固定資産の取得による支出: -2670億3300万
広告宣伝費及び販売促進費: 1166億800万

2014年12月

その他: -
米国独占禁止法関連損失: -
当期変動額合計: -
配当金: -
欧州生産体制再編費用: -
有形固定資産の取得による支出: -2883億8200万
広告宣伝費及び販売促進費: 1243億3900万

2015年12月

その他: -
米国独占禁止法関連損失: -
当期変動額合計: -
配当金: -
欧州生産体制再編費用: -
有形固定資産の取得による支出: -2552億2900万
広告宣伝費及び販売促進費: 1283億4100万

2016年12月

その他: -
米国独占禁止法関連損失: -
当期変動額合計: -
配当金: -
欧州生産体制再編費用: -
有形固定資産の取得による支出: -1868億1400万
広告宣伝費及び販売促進費: 1212億2800万

2017年12月

その他: -
米国独占禁止法関連損失: -
当期変動額合計: -
配当金: -
欧州生産体制再編費用: -
有形固定資産の取得による支出: -1982億5900万
広告宣伝費及び販売促進費: 1191億4800万

2018年12月

その他: -
米国独占禁止法関連損失: -
当期変動額合計: -
配当金: -
欧州生産体制再編費用: -
有形固定資産の取得による支出: -2575億4800万
広告宣伝費及び販売促進費: 1137億9600万

2019年12月

その他: 2255億4300万
米国独占禁止法関連損失: -
当期変動額合計: -
配当金: -1277億2900万
欧州生産体制再編費用: -
有形固定資産の取得による支出: -2705億3000万
広告宣伝費及び販売促進費: 1069億8300万

2020年12月

その他: 2042億5400万
米国独占禁止法関連損失: -
当期変動額合計: -
配当金: -990億3700万
欧州生産体制再編費用: -
有形固定資産の取得による支出: -
広告宣伝費及び販売促進費: -

2021年12月

その他: 1920億9900万
米国独占禁止法関連損失: -
当期変動額合計: -
配当金: -1113億2400万
欧州生産体制再編費用: -
有形固定資産の取得による支出: -
広告宣伝費及び販売促進費: -

2022年12月

その他: 2476億6000万
米国独占禁止法関連損失: -
当期変動額合計: -
配当金: -1237億5100万
欧州生産体制再編費用: -
有形固定資産の取得による支出: -
広告宣伝費及び販売促進費: -

2023年12月

その他: 2864億3900万
米国独占禁止法関連損失: -
当期変動額合計: -
配当金: -1339億9400万
欧州生産体制再編費用: -
有形固定資産の取得による支出: -
広告宣伝費及び販売促進費: -