5108 ブリヂストン

時価

4兆7903億円

PER 予

12.8倍

2009年以降

赤字-1416.41倍
（2009-2023年）

1.3倍

2009年以降

0.82-1.85倍
（2009-2023年）

3.13%

ROE 予

10.15%

ROA 予

6.42%

米国独占禁止法関連支払額、事業・工場再編関連引当金の増減（△は減少）、合計他1件

【期間】

年度	米国独占禁止法関連支払額		事業・工場再編関連引当金の増減（△は減少）		合計		その他
2010/06	-		-		-		16.1億
2011/06	-		-		-		-74.3億	赤転
2012/06	-		-		-		-19.1億	赤縮
2013/06	-		-		-		-73.5億	赤拡
2014/06	-437億		-		-		-262億	赤拡
2015/06	-		-		-		-65.1億	赤縮
2016/06	-		-		-		-29.3億	赤縮
2017/06	-		-		-		-519億	赤拡
2018/06	-		-		-		-15.8億	赤縮
2019/06	-		-		133.81円/株		41.2億	黒転
2020/06	-		-0.03億		-31.31円/株	マイ転	-
2021/06	-		-134億	赤拡	499.58円/株	プラ転	-
2022/06	-		-		132.52円/株	-73.47%	-
2023/06	-		-		266.51円/株	+101.11%	-

2010年6月

米国独占禁止法関連支払額: -
事業・工場再編関連引当金の増減（△は減少）: -
合計: -
その他: 16億800万

2011年6月

米国独占禁止法関連支払額: -
事業・工場再編関連引当金の増減（△は減少）: -
合計: -
その他: -74億2600万

2012年6月

米国独占禁止法関連支払額: -
事業・工場再編関連引当金の増減（△は減少）: -
合計: -
その他: -19億700万

2013年6月

米国独占禁止法関連支払額: -
事業・工場再編関連引当金の増減（△は減少）: -
合計: -
その他: -73億5100万

2014年6月

米国独占禁止法関連支払額: -436億5100万
事業・工場再編関連引当金の増減（△は減少）: -
合計: -
その他: -261億9500万

2015年6月

米国独占禁止法関連支払額: -
事業・工場再編関連引当金の増減（△は減少）: -
合計: -
その他: -65億500万

2016年6月

米国独占禁止法関連支払額: -
事業・工場再編関連引当金の増減（△は減少）: -
合計: -
その他: -29億3400万

2017年6月

米国独占禁止法関連支払額: -
事業・工場再編関連引当金の増減（△は減少）: -
合計: -
その他: -519億2200万

2018年6月

米国独占禁止法関連支払額: -
事業・工場再編関連引当金の増減（△は減少）: -
合計: -
その他: -15億7800万

2019年6月

米国独占禁止法関連支払額: -
事業・工場再編関連引当金の増減（△は減少）: -
合計: 133.81円/株
その他: 41億1600万

2020年6月

米国独占禁止法関連支払額: -
事業・工場再編関連引当金の増減（△は減少）: -300万
合計: -31.31円/株
その他: -

2021年6月

米国独占禁止法関連支払額: -
事業・工場再編関連引当金の増減（△は減少）: -134億1000万
合計: 499.58円/株
その他: -

2022年6月

米国独占禁止法関連支払額: -
事業・工場再編関連引当金の増減（△は減少）: -
合計: 132.52円/株
その他: -

2023年6月

米国独占禁止法関連支払額: -
事業・工場再編関連引当金の増減（△は減少）: -
合計: 266.51円/株
その他: -