5108 ブリヂストン

時価

4兆8816億円

PER 予

13.05倍

2009年以降

赤字-1416.41倍
（2009-2023年）

1.32倍

2009年以降

0.82-1.85倍
（2009-2023年）

3.07%

ROE 予

10.15%

ROA 予

6.42%

自己株式の取得による支出、仕入債務の増減額（△は減少）、資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額他1件

【期間】

年度	自己株式の取得による支出		仕入債務の増減額（△は減少）		資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額		開発・生産拠点再構築関連費用
2010/06	-		-113億		-		-
2011/06	-		-120億	赤拡	24.7億		-
2012/06	-		-327億	赤拡	-		-
2013/06	-		44.7億	黒転	-		-
2014/06	-		-309億	赤転	-		-
2015/06	-		-413億	赤拡	-		-
2016/06	-		-241億	赤縮	-		68.6億
2017/06	-		-2.57億	赤縮	-		-
2018/06	-		-76.2億	赤拡	-		-
2019/06	-1375億		-272億	赤拡	-		-
2020/06	-0.02億	赤縮	-		-		-
2021/06	-0.04億	赤拡	-		-		-
2022/06	-388億	赤拡	-		-		-

2010年6月

自己株式の取得による支出: -
仕入債務の増減額（△は減少）: -113億3400万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
開発・生産拠点再構築関連費用: -

2011年6月

自己株式の取得による支出: -
仕入債務の増減額（△は減少）: -120億2500万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: 24億7100万
開発・生産拠点再構築関連費用: -

2012年6月

自己株式の取得による支出: -
仕入債務の増減額（△は減少）: -327億1300万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
開発・生産拠点再構築関連費用: -

2013年6月

自己株式の取得による支出: -
仕入債務の増減額（△は減少）: 44億7100万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
開発・生産拠点再構築関連費用: -

2014年6月

自己株式の取得による支出: -
仕入債務の増減額（△は減少）: -309億700万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
開発・生産拠点再構築関連費用: -

2015年6月

自己株式の取得による支出: -
仕入債務の増減額（△は減少）: -412億6700万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
開発・生産拠点再構築関連費用: -

2016年6月

自己株式の取得による支出: -
仕入債務の増減額（△は減少）: -241億800万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
開発・生産拠点再構築関連費用: 68億6100万

2017年6月

自己株式の取得による支出: -
仕入債務の増減額（△は減少）: -2億5700万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
開発・生産拠点再構築関連費用: -

2018年6月

自己株式の取得による支出: -
仕入債務の増減額（△は減少）: -76億2300万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
開発・生産拠点再構築関連費用: -

2019年6月

自己株式の取得による支出: -1375億1000万
仕入債務の増減額（△は減少）: -272億4500万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
開発・生産拠点再構築関連費用: -

2020年6月

自己株式の取得による支出: -200万
仕入債務の増減額（△は減少）: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
開発・生産拠点再構築関連費用: -

2021年6月

自己株式の取得による支出: -400万
仕入債務の増減額（△は減少）: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
開発・生産拠点再構築関連費用: -

2022年6月

自己株式の取得による支出: -388億
仕入債務の増減額（△は減少）: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
開発・生産拠点再構築関連費用: -