5108 ブリヂストン

時価

4兆9494億円

PER 予

13.23倍

2009年以降

赤字-1416.41倍
（2009-2023年）

1.34倍

2009年以降

0.82-1.85倍
（2009-2023年）

3.03%

ROE 予

10.15%

ROA 予

6.42%

欧州生産体制再編費用、実務対応報告第18号の適用による影響額、撤去解体費他1件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	欧州生産体制再編費用		実務対応報告第18号の適用による影響額		撤去解体費		自己株式の取得による支出
2009/12	-		136百万		-		-
2010/12	-		-		-		-24.8億
2013/12	50.4億		-		-		-
2016/12	-		-		-		-0.04億	赤縮
2017/12	-		-		-		-1500億	赤拡
2018/12	-		-		-		-0.08億	赤縮
2019/12	-		-		-		-2000億	赤拡
2020/12	-		-		8.64億		-
2021/12	-		-		14.7億	+70%	-
2022/12	-		-		13.1億	-10.8%	-

2009年12月

欧州生産体制再編費用: -
実務対応報告第18号の適用による影響額: 1億3600万
撤去解体費: -
自己株式の取得による支出: -

2010年12月

欧州生産体制再編費用: -
実務対応報告第18号の適用による影響額: -
撤去解体費: -
自己株式の取得による支出: -24億7500万

2013年12月

欧州生産体制再編費用: 50億4400万
実務対応報告第18号の適用による影響額: -
撤去解体費: -
自己株式の取得による支出: -

2016年12月

欧州生産体制再編費用: -
実務対応報告第18号の適用による影響額: -
撤去解体費: -
自己株式の取得による支出: -400万

2017年12月

欧州生産体制再編費用: -
実務対応報告第18号の適用による影響額: -
撤去解体費: -
自己株式の取得による支出: -1500億1200万

2018年12月

欧州生産体制再編費用: -
実務対応報告第18号の適用による影響額: -
撤去解体費: -
自己株式の取得による支出: -800万

2019年12月

欧州生産体制再編費用: -
実務対応報告第18号の適用による影響額: -
撤去解体費: -
自己株式の取得による支出: -2000億300万

2020年12月

欧州生産体制再編費用: -
実務対応報告第18号の適用による影響額: -
撤去解体費: 8億6400万
自己株式の取得による支出: -

2021年12月

欧州生産体制再編費用: -
実務対応報告第18号の適用による影響額: -
撤去解体費: 14億6900万
自己株式の取得による支出: -

2022年12月

欧州生産体制再編費用: -
実務対応報告第18号の適用による影響額: -
撤去解体費: 13億1100万
自己株式の取得による支出: -