5108 ブリヂストン

時価

4兆7096億円

PER 予

12.59倍

2009年以降

赤字-1416.41倍
（2009-2023年）

1.28倍

2009年以降

0.82-1.85倍
（2009-2023年）

3.18%

ROE 予

10.15%

ROA 予

6.42%

欧州生産体制再編費用、開発・生産拠点再構築関連費用、研究開発費 - タイヤ他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	欧州生産体制再編費用		開発・生産拠点再構築関連費用		研究開発費 - タイヤ		米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連支払額		利息の支払額
2008/12	-		-		-		-		-347億
2009/12	-		-		-		-		-254億	赤縮
2010/12	-		-		-		-		-195億	赤縮
2011/12	-		-		-		-21.5億		-174億	赤縮
2012/12	-		-		-		-		-167億	赤縮
2013/12	50.4億		-		-		-		-148億	赤縮
2014/12	-		-		-		-		-148億	赤縮
2015/12	-		-		-		-		-125億	赤縮
2016/12	-		176億		-		-		-101億	赤縮
2017/12	-		-		-		-		-121億	赤拡
2018/12	-		-		-		-		-123億	赤拡
2019/12	-		-		878億		-		-92.8億	赤縮

2008年12月

欧州生産体制再編費用: -
開発・生産拠点再構築関連費用: -
研究開発費 - タイヤ: -
米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連支払額: -
利息の支払額: -347億

2009年12月

欧州生産体制再編費用: -
開発・生産拠点再構築関連費用: -
研究開発費 - タイヤ: -
米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連支払額: -
利息の支払額: -253億6500万

2010年12月

欧州生産体制再編費用: -
開発・生産拠点再構築関連費用: -
研究開発費 - タイヤ: -
米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連支払額: -
利息の支払額: -194億6100万

2011年12月

欧州生産体制再編費用: -
開発・生産拠点再構築関連費用: -
研究開発費 - タイヤ: -
米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連支払額: -21億4900万
利息の支払額: -173億5800万

2012年12月

欧州生産体制再編費用: -
開発・生産拠点再構築関連費用: -
研究開発費 - タイヤ: -
米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連支払額: -
利息の支払額: -167億100万

2013年12月

欧州生産体制再編費用: 50億4400万
開発・生産拠点再構築関連費用: -
研究開発費 - タイヤ: -
米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連支払額: -
利息の支払額: -148億2500万

2014年12月

欧州生産体制再編費用: -
開発・生産拠点再構築関連費用: -
研究開発費 - タイヤ: -
米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連支払額: -
利息の支払額: -147億9100万

2015年12月

欧州生産体制再編費用: -
開発・生産拠点再構築関連費用: -
研究開発費 - タイヤ: -
米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連支払額: -
利息の支払額: -124億8300万

2016年12月

欧州生産体制再編費用: -
開発・生産拠点再構築関連費用: 176億4900万
研究開発費 - タイヤ: -
米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連支払額: -
利息の支払額: -100億5100万

2017年12月

欧州生産体制再編費用: -
開発・生産拠点再構築関連費用: -
研究開発費 - タイヤ: -
米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連支払額: -
利息の支払額: -120億7800万

2018年12月

欧州生産体制再編費用: -
開発・生産拠点再構築関連費用: -
研究開発費 - タイヤ: -
米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連支払額: -
利息の支払額: -123億2800万

2019年12月

欧州生産体制再編費用: -
開発・生産拠点再構築関連費用: -
研究開発費 - タイヤ: 878億
米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連支払額: -
利息の支払額: -92億7600万