5108 ブリヂストン

時価

4兆5776億円

PER 予

12.23倍

2009年以降

赤字-1416.41倍
（2009-2023年）

1.24倍

2009年以降

0.82-1.85倍
（2009-2023年）

3.27%

ROE 予

10.15%

ROA 予

6.42%

欧州生産体制再編費用、原材料、投資有価証券の取得による支出他2件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	欧州生産体制再編費用		原材料		投資有価証券の取得による支出		支払利息（IFRS）		米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連損失
2008/12	-		311億		-		-		-
2009/12	-		-		-		-		-
2010/12	-		-		-		-		-
2011/12	-		-		-		-		21.5億
2013/12	50.4億		-		-		-		-
2016/12	-		-		-		-		-
2017/12	-		-		-		-		-
2018/12	-		-		-		-		-
2019/12	-		-		-		160億		-
2020/12	-		-		-10.3億		134億	-16.2%	-
2021/12	-		-		-43.6億	赤拡	113億	-15.8%	-
2022/12	-		-		-37.2億	赤縮	141億	+25%	-
2023/12	-		-		-22億	赤縮	210億	+48.9%	-

2008年12月

欧州生産体制再編費用: -
原材料: 311億300万
投資有価証券の取得による支出: -
支払利息（IFRS）: -
米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連損失: -

2009年12月

欧州生産体制再編費用: -
原材料: -
投資有価証券の取得による支出: -
支払利息（IFRS）: -
米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連損失: -

2010年12月

欧州生産体制再編費用: -
原材料: -
投資有価証券の取得による支出: -
支払利息（IFRS）: -
米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連損失: -

2011年12月

欧州生産体制再編費用: -
原材料: -
投資有価証券の取得による支出: -
支払利息（IFRS）: -
米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連損失: 21億4900万

2013年12月

欧州生産体制再編費用: 50億4400万
原材料: -
投資有価証券の取得による支出: -
支払利息（IFRS）: -
米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連損失: -

2016年12月

欧州生産体制再編費用: -
原材料: -
投資有価証券の取得による支出: -
支払利息（IFRS）: -
米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連損失: -

2017年12月

欧州生産体制再編費用: -
原材料: -
投資有価証券の取得による支出: -
支払利息（IFRS）: -
米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連損失: -

2018年12月

欧州生産体制再編費用: -
原材料: -
投資有価証券の取得による支出: -
支払利息（IFRS）: -
米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連損失: -

2019年12月

欧州生産体制再編費用: -
原材料: -
投資有価証券の取得による支出: -
支払利息（IFRS）: 160億2000万
米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連損失: -

2020年12月

欧州生産体制再編費用: -
原材料: -
投資有価証券の取得による支出: -10億3000万
支払利息（IFRS）: 134億2600万
米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連損失: -

2021年12月

欧州生産体制再編費用: -
原材料: -
投資有価証券の取得による支出: -43億5600万
支払利息（IFRS）: 112億9900万
米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連損失: -

2022年12月

欧州生産体制再編費用: -
原材料: -
投資有価証券の取得による支出: -37億1900万
支払利息（IFRS）: 141億2200万
米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連損失: -

2023年12月

欧州生産体制再編費用: -
原材料: -
投資有価証券の取得による支出: -22億300万
支払利息（IFRS）: 210億3100万
米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連損失: -