構築物（純額）
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年12月31日
- 84億600万
- 2009年12月31日 +2.34%
- 86億300万
- 2010年12月31日 -2.2%
- 84億1400万
- 2011年12月31日 -6.38%
- 78億7700万
- 2012年12月31日 -4.46%
- 75億2600万
- 2013年12月31日 -8.11%
- 69億1600万
- 2014年12月31日 -7.09%
- 64億2600万
- 2015年12月31日 -0.39%
- 64億100万
- 2016年12月31日 -8.98%
- 58億2600万
- 2017年12月31日 +17.3%
- 68億3400万
- 2018年12月31日 -0.54%
- 67億9700万
- 2019年12月31日 +1.99%
- 69億3200万
- 2020年12月31日 -5.15%
- 65億7500万
- 2021年12月31日 +24.52%
- 81億8700万
- 2022年12月31日 +5.44%
- 86億3200万
- 2023年12月31日 -1.51%
- 85億200万
有報情報
- #1 注記事項－リース、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 借手側2024/03/26 15:20
当社グループは、建物及び構築物等についてリース契約を締結しております。
(1) 使用権資産に関する項目 - #2 注記事項－減損損失、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- (単位:百万円)2024/03/26 15:20
当連結会計年度において認識した減損損失4,066百万円は、「その他の費用」に4,066百万円(内、2,233百万円は事業・工場再編費用へ)を計上しております。当該減損損失は、主に収益性の低下した事業用資産、廃棄・売却の予定されている処分予定資産及び今後の使用見込みがなくなった遊休資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。当該資産の回収可能価額は主に公正価値により算定しております。公正価値のヒエラルキーはレベル3であります。資金生成単位 セグメント 種類 金額 ロシアタイヤ事業 欧州・ロシア・中近東・インド・アフリカ 建物及び構築物 4,948 機械装置及び運搬具 5,051 その他 3,582
(2) のれんを含む資金生成単位の減損テスト - #3 注記事項－重要な会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 土地及び建設仮勘定以外の有形固定資産の減価償却費は、以下の見積耐用年数にわたり、定額法で計上しております。主要な資産項目ごとの見積耐用年数は、以下のとおりであります。2024/03/26 15:20
建物及び構築物 :10年～50年
機械装置及び運搬具:3年～17年