建物（純額）

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

前連結会計年度(平成25年12月31日)

	取得価額相当額	減価償却累計額相当額	期末残高相当額
工具、器具及び備品	9百万円	9百万円	0百万円
建物	621百万円	256百万円	364百万円
合計	631百万円	266百万円	365百万円

当連結会計年度(平成26年12月31日)

	取得価額相当額	減価償却累計額相当額	期末残高相当額
工具、器具及び備品	―百万円	―百万円	―百万円
建物	621百万円	289百万円	332百万円
合計	621百万円	289百万円	332百万円

(2) 未経過リース料期末残高相当額

2015/03/27 15:05

#2 固定資産の減価償却の方法

建物(附属設備を含む)及び工具、器具及び備品 定額法2015/03/27 15:05

#3 固定資産売却益の注記（連結）

※4 固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年1月1日至 平成25年12月31日)		当連結会計年度(自 平成26年1月1日至 平成26年12月31日)
土地	845	百万円	4,102	百万円
建物及び構築物	58	百万円	531	百万円
その他	26	百万円	30	百万円

2015/03/27 15:05

#4 担保に供している資産の注記（連結）

※1 担保資産及び担保付債務

	前連結会計年度(平成25年12月31日)	当連結会計年度(平成26年12月31日)
(1) 工場抵当法による担保物件
建物及び構築物、機械装置、工具、器具及び備品、土地	計18,696百万円	計18,259百万円
上記に対応する長期借入金(一年内返済予定分含む。)	1,000百万円	上記担保資産に対応する債務はありません。

2015/03/27 15:05

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
建物 定額法
その他の有形固定資産 主として定率法(但し、工具、器具及び備品については主として定額法)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 2～17年
② 無形固定資産(リース資産を除く) 定額法
但し、ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(主として5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産 リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2015/03/27 15:05