固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
① 建物(附属設備を含む)及び工具、器具及び備品定額法
② その他の有形固定資産定率法
(2) 無形固定資産(リース資産を除く) 定額法
但し、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間
(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2015/03/27 15:05

#4 固定資産売却益の注記（連結）

固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度 (自平成25年1月1日至平成25年12月31日)		当連結会計年度 (自平成26年1月1日至平成26年12月31日)
土地	845	百万円	4,102	百万円
建物及び構築物	58	百万円	531	百万円
その他	26	百万円	30	百万円
合計	930	百万円	4,663	百万円

2015/03/27 15:05

#5 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）

(2) 有形固定資産

2015/03/27 15:05

#6 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】

2015/03/27 15:05

#7 表示方法の変更、財務諸表（連結）

(表示方法の変更)
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。

2015/03/27 15:05

#8 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
建物定額法
その他の有形固定資産主として定率法(但し、工具、器具及び備品については主として定額法)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 2～17年
② 無形固定資産(リース資産を除く) 定額法
但し、ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(主として5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2015/03/27 15:05