建物（純額）

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

前連結会計年度(平成26年12月31日)

	取得価額相当額	減価償却累計額相当額	期末残高相当額
建物	621百万円	289百万円	332百万円
合計	621百万円	289百万円	332百万円

当連結会計年度(平成27年12月31日)

	取得価額相当額	減価償却累計額相当額	期末残高相当額
建物	621百万円	321百万円	299百万円
合計	621百万円	321百万円	299百万円

(2) 未経過リース料期末残高相当額

2016/03/30 15:30

#2 固定資産の減価償却の方法

建物(附属設備を含む)及び工具、器具及び備品 定額法2016/03/30 15:30

#3 担保に供している資産の注記（連結）

※1 担保資産及び担保付債務

	前連結会計年度(平成26年12月31日)	当連結会計年度(平成27年12月31日)
工場抵当法による担保物件
建物及び構築物、機械装置、工具、器具及び備品、土地	計18,259百万円	計17,905百万円
	上記担保資産に対応する債務はありません。	上記担保資産に対応する債務はありません。

2016/03/30 15:30

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
建物 定額法
その他の有形固定資産 主として定率法(但し、工具、器具及び備品については主として定額法)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 2～17年
② 無形固定資産(リース資産を除く) 定額法
なお、ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(主として5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産 リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2016/03/30 15:30