5105 TOYO TIRE

5105
2026/04/09
時価
6176億円
PER 予
11.43倍
2009年以降
赤字-229.89倍
(2009-2025年)
PBR
1.18倍
2009年以降
0.34-2.31倍
(2009-2025年)
配当 予
3.37%
ROE 予
10.33%
ROA 予
7.17%
資料
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CSV,JSON

有報情報

#1 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
2021年2022年2023年
排出原単位(Scope1+2の総量/売上高)1.401.040.69
※算定方法:Scope2排出量については、2022年度以前はロケーションベース、2023年度はマーケットベースで算定しています。
(ロ)温室効果ガス(GHG)排出削減目標
2025/03/26 13:54
#2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
「タイヤ事業」は、各種タイヤ(乗用車用、ライトトラック用、トラック・バス用)、その他関連製品を製造及び販売しております。「自動車部品事業」は、自動車部品(自動車用防振ゴム等)を製造及び販売しております。
2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産及びその他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。報告セグメントの利益は営業利益ベースの数値であります。セグメント間の内部売上高又は振替高は、主に第三者間取引価格に基づいております。
2025/03/26 13:54
#3 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
要な非連結子会社の名称等
主要な非連結子会社
Toyo Tire Sales and Marketing Europe d.o.o. Indija
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社はその合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等のいずれもが小規模であり、重要性がないため連結範囲から除外しております。2025/03/26 13:54
#4 主要な顧客ごとの情報
3 主要な顧客ごとの情報
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載を省略しております。
2025/03/26 13:54
#5 事業等のリスク
(1)経済環境及び需要動向の影響について
当社グループの売上高は、タイヤ事業及び自動車部品事業により構成されており、世界的な景気減速による自動車販売の落ち込みなどの自動車産業の景況は、連結業績に影響を与える可能性があります。また、当社グループはグローバルな事業展開を進めており、特に北米・欧州・アジアなどの主要市場の経済状況は連結業績に影響を及ぼす可能性があります。国内需要については、景気の動向や暖冬による冬用タイヤ需要の減少に左右され、連結業績にも影響を及ぼす可能性があります。
(2)海外投資等に関わる影響について
2025/03/26 13:54
#6 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産及びその他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。報告セグメントの利益は営業利益ベースの数値であります。セグメント間の内部売上高又は振替高は、主に第三者間取引価格に基づいております。2025/03/26 13:54
#7 売上高、地域ごとの情報(連結)
日本北米その他合計
米国その他
(注) 売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。
2025/03/26 13:54
#8 役員報酬(連結)
3.業績連動報酬に係る業績指標の内容、その額又は算定方法、及び付与の時期又は条件の決定に関する方針
業績連動報酬は、事業年度ごとの業績向上に対する意識を高めるため短期及び中長期の重要業績評価指標(KPI)(短期KPI:連結売上高及び連結営業利益。中長期KPI:営業利益率、営業利益、重点商品販売比率、及びROE)を反映した現金報酬とし、役位別の基準額を基に各事業年度の目標値と個人目標の達成度合い、及び個人の資質の評価に応じて算出された額を賞与として毎年、一定の時期に支給する。
4.株式報酬の内容、その額又は算定方法、及び付与の時期又は条件の決定に関する方針
2025/03/26 13:54
#9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
このような状況のもと、当社グループは2021年を起点とした5ヵ年の中期計画「中計’21」を策定し、その中で掲げた各種経営指標を実現するため、これまで培ってきた得意分野や独自性、研鑽してきた機能別組織機能、変革・強化を図ってきたガバナンスやコンプライアンス体制をベースに置きながら、取り巻く変化に迅速、かつ柔軟に適応する力を当社グループ全体で強化することに取り組みました。
その結果、当期の当社グループの売上高は565,358百万円(前年度比12,532百万円増、2.3%増)となり、営業利益は93,981百万円(前年度比17,082百万円増、22.2%増)、経常利益は102,117百万円(前年度比16,069百万円増、18.7%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は74,810百万円(前年度比2,536百万円増、3.5%増)となりました。
セグメントごとの経営成績は、次のとおりであります。
2025/03/26 13:54
#10 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社はその合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等のいずれもが小規模であり、重要性がないため連結範囲から除外しております。
2.持分法の適用に関する事項
2025/03/26 13:54
#11 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
※1 関係会社との取引高
前事業年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日)当事業年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日)
営業取引による取引高
売上高250,199百万円239,293百万円
仕入高等41,297百万円38,907百万円
2025/03/26 13:54

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