有価証券報告書-第93期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
(セグメント情報等)
【セグメント情報】
1.報告セグメントの概要
当社グループの報告セグメントは、当社の構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が経営資源の配分の決定および業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。
当社グループは、製品・サービスを軸とした事業部制を採用しており、各事業部は取り扱う製品・サービスについて国内および海外における包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。
したがいまして、当社グループの事業は親会社の事業部を基礎とした製品・サービス別のセグメントから構成されており、「自動車部品事業」、「産業資材事業」および「高機能エラストマー製品事業」の3つを報告セグメントとしております。
なお、各報告セグメントは、以下の製造・販売を行っております。
(報告セグメントの変更)
当社は、平成27年4月1日付の組織改正に伴い、当連結会計年度より報告セグメントを変更し、従来の「ベルト事業」および「エラストマー製品事業」を「自動車部品事業」、「産業資材事業」および「高機能エラストマー製品事業」に、それぞれ再編しております。
なお、前連結会計年度の報告セグメントごとの売上高、利益または損失、資産、その他の項目の金額に関する情報を変更後の区分方法により作成することは実務上困難であります。
当連結会計年度のセグメント情報を、前連結会計年度の報告セグメントの区分に基づき作成した情報は、次のとおりであります。
2.報告セグメントごとの売上高、利益または損失、資産、その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。セグメント間の内部収益および振替高は市場実勢価格に基づいております。
3.報告セグメントごとの売上高、利益または損失、資産、その他の項目の金額に関する情報
前連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
(注)1.「その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、主としてロボット関連デバイス事業他であります。
2.調整額は以下のとおりです。
(1)セグメント利益の調整額115百万円には、セグメント間取引消去26百万円、全社費用88百万円が含まれております。全社費用は、各報告セグメントに配賦した一般管理費および研究開発費の予定配賦額と実績発生額との差額であります。
(2)セグメント資産の調整額14,402百万円には、セグメント間の債権の相殺消去等△4,242百万円、全社資産18,645百万円が含まれております。
(3)有形固定資産および無形固定資産の増加額の調整額811百万円は、主に報告セグメントに帰属しない固定資産等に係るものであります。
3.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
4.減価償却費には長期前払費用の償却額が含まれております。
5.有形固定資産および無形固定資産の増加額には、長期前払費用の増加額が含まれております。
当連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)
(注)1.「その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、主としてロボット関連デバイス事業他であります。
2.調整額は以下のとおりです。
(1)セグメント利益の調整額△322百万円には、セグメント間取引消去△1百万円、全社費用△320百万円が含まれております。全社費用は、各報告セグメントに配賦した一般管理費および研究開発費の予定配賦額と実績発生額との差額および各報告セグメントに帰属しない研究開発費であります。
(2)セグメント資産の調整額16,480百万円には、セグメント間の債権の相殺消去等△4,794百万円、全社資産21,275百万円が含まれております。
(3)有形固定資産および無形固定資産の増加額の調整額958百万円は、主に報告セグメントに帰属しない固定資産等に係るものであります。
3.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
4.減価償却費には長期前払費用の償却額が含まれております。
5.有形固定資産および無形固定資産の増加額には、長期前払費用の増加額が含まれております。
(注)1.「その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、主としてロボット関連デバイス事業他であります。
2.調整額は以下のとおりです。
(1)セグメント利益の調整額△322百万円には、セグメント間取引消去△1百万円、全社費用△320百万円が含まれております。全社費用は、各報告セグメントに配賦した一般管理費および研究開発費の予定配賦額と実績発生額との差額および各報告セグメントに帰属しない研究開発費であります。
(2)セグメント資産の調整額16,507百万円には、セグメント間の債権の相殺消去等△4,768百万円、全社資産21,275百万円が含まれております。
(3)有形固定資産および無形固定資産の増加額の調整額958百万円は、主に報告セグメントに帰属しない固定資産等に係るものであります。
3.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
4.減価償却費には長期前払費用の償却額が含まれております。
5.有形固定資産および無形固定資産の増加額には、長期前払費用の増加額が含まれております。
(報告セグメントの利益または損失の測定方法の変更)
当社の本社および研究開発に係る費用等につきましては、前連結会計年度まで一定の配賦率を用いて各報告セグメントに配賦しておりましたが、各報告セグメントの業績をより的確に把握するため、当連結会計年度より研究開発費のうち各報告セグメントに帰属しない費用を配賦しない方法に変更しております。
これにより、従来の算定方法に比べて、自動車部品事業において189百万円、産業資材事業において205百万円および高機能エラストマー製品事業において119百万円、それぞれセグメント利益が増加し、また、自動車部品事業において19百万円、産業資材事業において18百万円および高機能エラストマー製品事業において11百万円、それぞれその他の項目の減価償却費が減少しております。前連結会計年度の報告セグメントの区分によりますと、ベルト事業において394百万円、エラストマー製品事業において119百万円、それぞれセグメント利益が増加し、また、ベルト事業において37百万円、エラストマー製品事業において11百万円、それぞれその他の項目の減価償却費が減少しております。
なお、前連結会計年度のセグメント情報につきましては、新算定方法に組み替えて表示しておりますが、従来の算定方法に比べて、各報告セグメントの利益に与える影響はありません。
【関連情報】
前連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
1.製品及びサービスごとの情報
セグメント情報に同様の情報を開示しているため、記載を省略しております。
2.地域ごとの情報
(1)売上高
(単位:百万円)
(注)売上高は顧客の所在地を基礎とし、国または地域に分類しております。
(2)有形固定資産
(単位:百万円)
3.主要な顧客ごとの情報
連結損益計算書の売上高の10%以上を占める特定の外部顧客への売上高がないため、記載を省略しております。
当連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)
1.製品及びサービスごとの情報
セグメント情報に同様の情報を開示しているため、記載を省略しております。
2.地域ごとの情報
(1)売上高
(単位:百万円)
(注)売上高は顧客の所在地を基礎とし、国または地域に分類しております。
(2)有形固定資産
(単位:百万円)
3.主要な顧客ごとの情報
連結損益計算書の売上高の10%以上を占める特定の外部顧客への売上高がないため、記載を省略しております。
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
セグメント情報に同様の情報を開示しているため、記載を省略しております。
当連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)
セグメント情報に同様の情報を開示しているため、記載を省略しております。
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】
前連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
重要性が乏しいため、記載を省略しております。
当連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)
重要性が乏しいため、記載を省略しております。
【報告セグメントごとの負ののれん発生益に関する情報】
前連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
重要性が乏しいため、記載を省略しております。
当連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)
該当事項はありません。
【セグメント情報】
1.報告セグメントの概要
当社グループの報告セグメントは、当社の構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が経営資源の配分の決定および業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。
当社グループは、製品・サービスを軸とした事業部制を採用しており、各事業部は取り扱う製品・サービスについて国内および海外における包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。
したがいまして、当社グループの事業は親会社の事業部を基礎とした製品・サービス別のセグメントから構成されており、「自動車部品事業」、「産業資材事業」および「高機能エラストマー製品事業」の3つを報告セグメントとしております。
なお、各報告セグメントは、以下の製造・販売を行っております。
| セグメントの名称 | 主要な製品 |
| 自動車部品事業 | 自動車用伝動ベルト製品(補機駆動用伝動ベルトおよび補機駆動用伝動システム製品)、二輪車用伝動ベルト製品(スクーター用変速ベルトなど) |
| 産業資材事業 | 一般産業用伝動ベルト製品(産業機械用Vベルト、歯付ベルト、プーリなど)、その他伝動用製品、運搬ベルト(コンベヤベルト、樹脂コンベヤベルト、同期搬送用ベルト)、運搬システム製品、もみすりロール、鉄道軌道製品など |
| 高機能エラストマー製品事業 | クリーニングブレード、高機能ローラ、精密ベルト、ポリウレタン機能部品、精密研磨材、建築資材用フイルム、医療用フイルム、装飾表示用フイルム、工業用フイルムなど |
(報告セグメントの変更)
当社は、平成27年4月1日付の組織改正に伴い、当連結会計年度より報告セグメントを変更し、従来の「ベルト事業」および「エラストマー製品事業」を「自動車部品事業」、「産業資材事業」および「高機能エラストマー製品事業」に、それぞれ再編しております。
なお、前連結会計年度の報告セグメントごとの売上高、利益または損失、資産、その他の項目の金額に関する情報を変更後の区分方法により作成することは実務上困難であります。
当連結会計年度のセグメント情報を、前連結会計年度の報告セグメントの区分に基づき作成した情報は、次のとおりであります。
2.報告セグメントごとの売上高、利益または損失、資産、その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。セグメント間の内部収益および振替高は市場実勢価格に基づいております。
3.報告セグメントごとの売上高、利益または損失、資産、その他の項目の金額に関する情報
前連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
| (単位 | :百万円) | ||||||
| 報告セグメント | その他 (注)1 | 合計 | 調整額 (注)2 | 連結財務諸表計上額(注)3 | |||
| ベルト事業 | エラストマー製品事業 | 計 | |||||
| 売上高 | |||||||
| 外部顧客への売上高 | 77,988 | 15,646 | 93,635 | 1,760 | 95,395 | - | 95,395 |
| セグメント間の内部売上高または振替高 | 113 | 65 | 179 | 885 | 1,064 | △1,064 | - |
| 計 | 78,101 | 15,712 | 93,814 | 2,646 | 96,460 | △1,064 | 95,395 |
| セグメント利益 | 4,155 | 328 | 4,484 | 198 | 4,682 | 115 | 4,797 |
| セグメント資産 | 66,877 | 11,277 | 78,154 | 2,141 | 80,296 | 14,402 | 94,699 |
| その他の項目 | |||||||
| 減価償却費(注)4 | 3,504 | 730 | 4,235 | 107 | 4,342 | 88 | 4,431 |
| 有形固定資産および無形固定資産の増加額(注)5 | 2,688 | 645 | 3,334 | 52 | 3,386 | 811 | 4,198 |
| 減損損失 | - | 409 | 409 | - | 409 | - | 409 |
(注)1.「その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、主としてロボット関連デバイス事業他であります。
2.調整額は以下のとおりです。
(1)セグメント利益の調整額115百万円には、セグメント間取引消去26百万円、全社費用88百万円が含まれております。全社費用は、各報告セグメントに配賦した一般管理費および研究開発費の予定配賦額と実績発生額との差額であります。
(2)セグメント資産の調整額14,402百万円には、セグメント間の債権の相殺消去等△4,242百万円、全社資産18,645百万円が含まれております。
(3)有形固定資産および無形固定資産の増加額の調整額811百万円は、主に報告セグメントに帰属しない固定資産等に係るものであります。
3.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
4.減価償却費には長期前払費用の償却額が含まれております。
5.有形固定資産および無形固定資産の増加額には、長期前払費用の増加額が含まれております。
当連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)
| (単位 | :百万円) | |||||||
| 報告セグメント | その他 (注)1 | 合計 | 調整額 (注)2 | 連結財務諸表計上額(注)3 | ||||
| 自動車部品事業 | 産業資材事業 | 高機能エラストマー製品事業 | 計 | |||||
| 売上高 | ||||||||
| 外部顧客への売上高 | 42,750 | 33,028 | 15,563 | 91,342 | 1,929 | 93,272 | - | 93,272 |
| セグメント間の内部売上高または振替高 | 94 | 68 | 55 | 218 | 701 | 920 | △920 | - |
| 計 | 42,844 | 33,096 | 15,619 | 91,561 | 2,630 | 94,192 | △920 | 93,272 |
| セグメント利益 | 3,323 | 1,924 | 759 | 6,007 | 275 | 6,283 | △322 | 5,960 |
| セグメント資産 | 32,810 | 28,507 | 10,670 | 71,987 | 2,296 | 74,284 | 16,480 | 90,765 |
| その他の項目 | ||||||||
| 減価償却費(注)4 | 2,432 | 1,004 | 717 | 4,154 | 123 | 4,278 | 120 | 4,398 |
| 有形固定資産および無形固定資産の増加額(注)5 | 1,736 | 1,110 | 854 | 3,701 | 15 | 3,717 | 958 | 4,675 |
| 減損損失 | - | 81 | 10 | 91 | - | 91 | - | 91 |
(注)1.「その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、主としてロボット関連デバイス事業他であります。
2.調整額は以下のとおりです。
(1)セグメント利益の調整額△322百万円には、セグメント間取引消去△1百万円、全社費用△320百万円が含まれております。全社費用は、各報告セグメントに配賦した一般管理費および研究開発費の予定配賦額と実績発生額との差額および各報告セグメントに帰属しない研究開発費であります。
(2)セグメント資産の調整額16,480百万円には、セグメント間の債権の相殺消去等△4,794百万円、全社資産21,275百万円が含まれております。
(3)有形固定資産および無形固定資産の増加額の調整額958百万円は、主に報告セグメントに帰属しない固定資産等に係るものであります。
3.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
4.減価償却費には長期前払費用の償却額が含まれております。
5.有形固定資産および無形固定資産の増加額には、長期前払費用の増加額が含まれております。
| (単位 | :百万円) | ||||||
| 報告セグメント | その他 (注)1 | 合計 | 調整額 (注)2 | 連結財務諸表計上額(注)3 | |||
| ベルト事業 | エラストマー製品事業 | 計 | |||||
| 売上高 | |||||||
| 外部顧客への売上高 | 75,778 | 15,563 | 91,342 | 1,929 | 93,272 | - | 93,272 |
| セグメント間の内部売上高または振替高 | 100 | 55 | 156 | 701 | 857 | △857 | - |
| 計 | 75,878 | 15,619 | 91,498 | 2,630 | 94,129 | △857 | 93,272 |
| セグメント利益 | 5,248 | 759 | 6,007 | 275 | 6,283 | △322 | 5,960 |
| セグメント資産 | 61,290 | 10,670 | 71,961 | 2,296 | 74,257 | 16,507 | 90,765 |
| その他の項目 | |||||||
| 減価償却費(注)4 | 3,436 | 717 | 4,154 | 123 | 4,278 | 120 | 4,398 |
| 有形固定資産および無形固定資産の増加額(注)5 | 2,846 | 854 | 3,701 | 15 | 3,717 | 958 | 4,675 |
| 減損損失 | 81 | 10 | 91 | - | 91 | - | 91 |
(注)1.「その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、主としてロボット関連デバイス事業他であります。
2.調整額は以下のとおりです。
(1)セグメント利益の調整額△322百万円には、セグメント間取引消去△1百万円、全社費用△320百万円が含まれております。全社費用は、各報告セグメントに配賦した一般管理費および研究開発費の予定配賦額と実績発生額との差額および各報告セグメントに帰属しない研究開発費であります。
(2)セグメント資産の調整額16,507百万円には、セグメント間の債権の相殺消去等△4,768百万円、全社資産21,275百万円が含まれております。
(3)有形固定資産および無形固定資産の増加額の調整額958百万円は、主に報告セグメントに帰属しない固定資産等に係るものであります。
3.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
4.減価償却費には長期前払費用の償却額が含まれております。
5.有形固定資産および無形固定資産の増加額には、長期前払費用の増加額が含まれております。
(報告セグメントの利益または損失の測定方法の変更)
当社の本社および研究開発に係る費用等につきましては、前連結会計年度まで一定の配賦率を用いて各報告セグメントに配賦しておりましたが、各報告セグメントの業績をより的確に把握するため、当連結会計年度より研究開発費のうち各報告セグメントに帰属しない費用を配賦しない方法に変更しております。
これにより、従来の算定方法に比べて、自動車部品事業において189百万円、産業資材事業において205百万円および高機能エラストマー製品事業において119百万円、それぞれセグメント利益が増加し、また、自動車部品事業において19百万円、産業資材事業において18百万円および高機能エラストマー製品事業において11百万円、それぞれその他の項目の減価償却費が減少しております。前連結会計年度の報告セグメントの区分によりますと、ベルト事業において394百万円、エラストマー製品事業において119百万円、それぞれセグメント利益が増加し、また、ベルト事業において37百万円、エラストマー製品事業において11百万円、それぞれその他の項目の減価償却費が減少しております。
なお、前連結会計年度のセグメント情報につきましては、新算定方法に組み替えて表示しておりますが、従来の算定方法に比べて、各報告セグメントの利益に与える影響はありません。
【関連情報】
前連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
1.製品及びサービスごとの情報
セグメント情報に同様の情報を開示しているため、記載を省略しております。
2.地域ごとの情報
(1)売上高
(単位:百万円)
| 日本 | アジア | 中国 | 欧米他 | 計 |
| 48,918 | 24,452 | 11,801 | 10,223 | 95,395 |
(注)売上高は顧客の所在地を基礎とし、国または地域に分類しております。
(2)有形固定資産
(単位:百万円)
| 日本 | アジア(うちタイ) | 中国 | 欧米他 | 計 |
| 17,212 | 8,906(4,960) | 1,664 | 3,306 | 31,089 |
3.主要な顧客ごとの情報
連結損益計算書の売上高の10%以上を占める特定の外部顧客への売上高がないため、記載を省略しております。
当連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)
1.製品及びサービスごとの情報
セグメント情報に同様の情報を開示しているため、記載を省略しております。
2.地域ごとの情報
(1)売上高
(単位:百万円)
| 日本 | アジア | 中国 | 欧米他 | 計 |
| 48,025 | 22,584 | 11,533 | 11,129 | 93,272 |
(注)売上高は顧客の所在地を基礎とし、国または地域に分類しております。
(2)有形固定資産
(単位:百万円)
| 日本 | アジア(うちタイ) | 中国 | 欧米他 | 計 |
| 17,804 | 7,354(3,933) | 1,378 | 2,949 | 29,486 |
3.主要な顧客ごとの情報
連結損益計算書の売上高の10%以上を占める特定の外部顧客への売上高がないため、記載を省略しております。
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
セグメント情報に同様の情報を開示しているため、記載を省略しております。
当連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)
セグメント情報に同様の情報を開示しているため、記載を省略しております。
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】
前連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
重要性が乏しいため、記載を省略しております。
当連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)
重要性が乏しいため、記載を省略しております。
【報告セグメントごとの負ののれん発生益に関する情報】
前連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
重要性が乏しいため、記載を省略しております。
当連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)
該当事項はありません。