住友理工(5191)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 125億7000万
- 2009年3月31日 +12.47%
- 141億3800万
- 2010年3月31日 -7.72%
- 130億4700万
- 2011年3月31日 -4.28%
- 124億8800万
- 2012年3月31日 +10.89%
- 138億4800万
- 2013年3月31日 +8.03%
- 149億6000万
- 2014年3月31日 -0.51%
- 148億8300万
- 2015年3月31日 -3.14%
- 144億1500万
- 2016年3月31日 +0.03%
- 144億1900万
- 2017年3月31日 -0.69%
- 143億1900万
- 2018年3月31日 -2.82%
- 139億1500万
- 2019年3月31日 -2.23%
- 136億500万
- 2020年3月31日 +10.28%
- 150億400万
- 2021年3月31日 -4.09%
- 143億9000万
- 2022年3月31日 -7.14%
- 133億6200万
- 2023年3月31日 -3.2%
- 129億3500万
- 2024年3月31日 -9.01%
- 117億7000万
- 2025年3月31日 +18.45%
- 139億4100万
有報情報
- #1 有形固定資産等明細表(連結)
- 2025/06/20 13:53
- #2 注記事項-売却目的で保有する資産、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 前連結会計年度(2024年3月31日)2025/06/20 13:53
当連結会計年度に売却を決定した、自動車用品事業セグメントに属する海外子会社が保有する建物等について、売却目的で保有する資産に分類しております。これらの資産は、翌連結会計年度に売却する事を予定しております。
当連結会計年度(2025年3月31日) - #3 注記事項-減損損失、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)2025/06/20 13:53
自動車用品及び一般産業用品を製造する会社の建物、生産設備等について、当初想定していた収益性が見込めなくなったことから減損処理を行っております。回収可能価額は、不動産鑑定評価額等に基づく処分コスト控除後の公正価値により算定されております。なお、公正価値ヒエラルキーはレベル3であります。
一般産業用品セグメントにおいて、698百万円減損損失を計上しており、これは当社化成品事業における生産・供給体制再編により、同事業の資産の譲渡や最適配置の結果、主要生産拠点である富士裾野製作所の建物等の資産において今後使用見込みが無く廃却が決定している資産の減損処理を行っております。(単位:百万円) 小計 115 一般産業用品 建物及び構築物 653 機械装置及び運搬具 1 - #4 注記事項-重要性がある会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 主な有形固定資産の見積耐用年数は以下のとおりであります。2025/06/20 13:53
・建物及び構築物 : 3~50年
・機械装置及び運搬具 : 4~12年 - #5 減損損失に関する注記
- 前事業年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)2025/06/20 13:53
上記の事業用資産については、当該減少額を減損損失として「特別損失」の「その他」に計上しております。遊休資産については当該減少額を「営業外費用」の「その他」に計上しております。社員寮については当該減少額を「特別損失」の「事業構造改善費用」に計上しております。場所 用途 種類 金額 愛知県 小牧市 他 遊休資産 機械及び装置等 32百万円 静岡県 裾野市 社員寮 建物等 717百万円
当事業年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) - #6 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 水素社会の実現に向けては、当社の燃料電池自動車(FCEV)向けの基幹部品がトヨタ自動車株式会社のMIRAIに採用されているほか、燃料電池トラック向け等にも水素タンクマウントや水素ホース、FCセル用ガスケットなどの部品を供給しています。2025/06/20 13:53
さらに、一般産業用品部門の製品である「リフレシャイン」は、高透明遮熱・断熱窓用フィルムで、主に建物用としての展開を行ってきましたが、当社グループが2029Vで目指す、技術・事業領域の深化・融合を進めるなかで、車載用フィルムとしての用途を拡大させました。2023年度からマレーシアを中心に採用が進み、今後も東南アジア各国・インドなどへの拡販活動の強化や、用途の拡大に向けた共創やシナジーを広げていく計画です。
当社グループにおける欧州の業績低迷については、先行で構造改革を実施した米州事業やエレクトロニクス事業と同様に、早急に対処すべき経営課題として認識しています。欧州においては、EVをはじめとする市場やOEMの動向の見極めを行うとともに、売価改善や受注活動、工程改善等によるロス低減に継続して取り組むことで、収益性の改善を進めていきます。