- 5192
- 2026/09/02
- 時価
- 1373億円
- PER 予
- 12.57倍
- 2010年以降
- 5.48-52.13倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.21倍
- 2010年以降
- 0.41-1.45倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 4.37%
- ROE 予
- 9.61%
- ROA 予
- 7.43%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2018年3月31日
- 350億8600万
- 2019年3月31日 -1.89%
- 344億2300万
個別
- 2018年3月31日
- 425億6500万
- 2019年3月31日 -1.73%
- 418億3000万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) セグメント資産の調整額△4,198百万円には、セグメント間の債権の相殺消去△13,567百万円、各報告セグメントに配分していない全社資産26,322百万円及びセグメント間の投資の相殺消去等△16,954百万円が含まれております。2019/06/27 15:45
(3) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額14百万円には、本社部門の設備投資額143百万円、親会社から海外関係会社への設備売上に係る未実現利益の消去額△128百万円が含まれております。
3 セグメント利益の合計額は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、設備機械、他社仕入商品、エンジニアリング ストラクチュラル フォーム、サービス事業等を含んでおります。
2 調整額は、以下のとおりであります。
(1) セグメント利益の調整額△2,849百万円には、セグメント間取引消去446百万円、各報告セグメントに配分していない全社費用△3,296百万円が含まれております。全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。
(2) セグメント資産の調整額△395百万円には、セグメント間の債権の相殺消去△13,644百万円、各報告セグメントに配分していない全社資産30,248百万円及びセグメント間の投資の相殺消去等△16,999百万円が含まれております。
(3) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額80百万円には、本社部門の設備投資額231百万円、親会社から海外関係会社への設備売上に係る未実現利益の消去額△150百万円が含まれております。
3 セグメント利益の合計額は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2019/06/27 15:45 - #3 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ース資産の内容2019/06/27 15:45
有形固定資産
海外ベルト事業におけるベルト製造設備(機械装置及び運搬具)であります。 - #4 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以後の新規取得建物(附属設備を除く)及び2016年4月1日以後の新規取得建物附属設備及び構築物、並びに子会社賃貸資産のうち特定の資産については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10~50年
機械装置及び運搬具 3~9年
(2) 無形固定資産
定額法
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/06/27 15:45 - #5 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
2019/06/27 15:45前連結会計年度
(自 2017年4月1日
至 2018年3月31日)当連結会計年度
(自 2018年4月1日
至 2019年3月31日)土地 182百万円 -百万円 - #6 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2) 有形固定資産2019/06/27 15:45
(単位 百万円) - #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2019/06/27 15:45
(単位:百万円) - #8 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2019/06/27 15:45
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2018年3月31日) 当事業年度(2019年3月31日) その他有価証券評価差額金 △2,963 △2,407 固定資産圧縮積立金 △322 △307 その他 △153 △151
- #9 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2019/06/27 15:45
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2018年3月31日) 当連結会計年度(2019年3月31日) 減価償却超過額 424 388 固定資産未実現利益 210 212 賞与引当金 173 183 海外子会社留保利益 △974 △1,248 固定資産圧縮積立金 △324 △309 その他 △319 △420
前連結会計年度(2018年3月31日) - #10 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 1) 財政状態2019/06/27 15:45
当連結会計年度末は、株価の下落に伴う投資有価証券の減少等により固定資産が663百万円減少したものの、現金及び預金の増加等により流動資産が7,676百万円増加したことから、総資産は前連結会計年度末比7,012百万円増加の102,814百万円となりました。
負債は、借入金の増加等により、前連結会計年度末比2,942百万円増加の30,395百万円となりました。 - #11 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2019/06/27 15:45
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法 - #12 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)2019/06/27 15:45
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)