建物（純額）

有報情報

#1 固定資産売却益の注記（連結）

※3 固定資産売却益の内容は次のとおりです。

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	52千円	―千円
工具、器具及び備品	0千円	―千円

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#2 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内容は次のとおりです。

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	43,812千円	42,613千円
機械装置及び運搬具	1,433千円	11,724千円

2016/06/29 10:47

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保資産

	前連結会計年度(平成27年3月31日)		当連結会計年度(平成28年3月31日)
建物及び構築物	461,593千円	(461,593千円)	454,306千円	(454,306千円)
機械装置及び運搬具・工具、器具及び備品	492,711千円	(492,711千円)	565,870千円	(565,870千円)

担保付債務

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#4 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 1 当期増加額のうち主なもの

建物	土浦工場	福利厚生施設	194,153千円
機械及び装置	土浦工場	加工機	117,470千円
工具、器具及び備品	土浦工場	サーバー	139,917千円
	土浦工場	印刷・型押ロール	61,279千円

2 当期減少額のうち主なもの

建物	土浦工場	福利厚生施設	101,379千円
機械及び装置	土浦工場	加工機等	150,519千円

3 取得価額により記載しております。

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#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く) 定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物 8～50年
機械装置及び運搬具 4～8年
②無形固定資産(リース資産を除く) 定額法
なお、自社利用ソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しています。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法を採用しています。
④長期前払費用 均等償却2016/06/29 10:47