有価証券報告書-第123期(平成26年1月1日-平成26年12月31日)
(表示方法の変更)
(連結損益計算書)
前連結会計年度において、「営業外収益」の「その他」に含めていた「補助金収入」は、営業外収益の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」の「その他」に表示していた2,822百万円は、「補助金収入」753百万円、「その他」2,069百万円として組み替えております。
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「営業外費用」の「手形売却損」及び「製造物賠償責任関連費用」は金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外費用」の「手形売却損」及び「製造物賠償責任関連費用」として表示していた269百万円及び319百万円は、「その他」として組み替えております。
(連結損益計算書)
前連結会計年度において、「営業外収益」の「その他」に含めていた「補助金収入」は、営業外収益の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」の「その他」に表示していた2,822百万円は、「補助金収入」753百万円、「その他」2,069百万円として組み替えております。
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「営業外費用」の「手形売却損」及び「製造物賠償責任関連費用」は金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外費用」の「手形売却損」及び「製造物賠償責任関連費用」として表示していた269百万円及び319百万円は、「その他」として組み替えております。