建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法)を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 18～31年
機械及び装置 9年
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2016/06/29 13:31

#2 担保に供している資産の注記（連結）

担保資産

	前連結会計年度(平成27年3月31日)		当連結会計年度(平成28年3月31日)
建物及び構築物	2,936百万円	( 1百万円)	2,737百万円	( 1百万円)
機械装置及び運搬具	0	( 0 )	0	( 0 )

担保付債務

2016/06/29 13:31

#3 減損損失に関する注記（連結）

当社グループは、原則として事業区分を基準として資産のグルーピングを行っております。
連結子会社が保有するホース事業生産設備について、収益性の低下により帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(機械装置187百万円、建物98百万円、工具器具及び備品3百万円)として特別損失に計上しております。
なお、回収可能価額は正味売却価額により測定しております。

2016/06/29 13:31

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を、また、在外連結子会社は所在地国の会計基準の規定に基づく定額法を採用しております。
ただし、当社及び国内連結子会社は平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 18～45年
機械装置及び運搬具 5～10年
2)無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定額法を採用し、在外連結子会社は所在地国の会計基準に基づく定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/06/29 13:31