- 5184
- 2026/09/25
- 時価
- 591億円
- PER 予
- 9.66倍
- 2009年以降
- 赤字-12.2倍
(2009-2025年) - PBR
- 0.86倍
- 2009年以降
- 0.17-1.67倍
(2009-2025年) - 配当 予
- 4.62%
- ROE 予
- 8.91%
- ROA 予
- 6.16%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ニチリン(5184)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - アジアの推移 - 第一四半期
連結
- 2013年3月31日
- 2億4527万
- 2014年3月31日 +90.41%
- 4億6703万
- 2015年3月31日 +43.71%
- 6億7116万
- 2016年3月31日 +18.01%
- 7億9204万
- 2017年3月31日 +16.66%
- 9億2400万
- 2018年3月31日 -0.65%
- 9億1800万
- 2019年3月31日 +1.85%
- 9億3500万
- 2020年3月31日 +9.3%
- 10億2200万
- 2021年3月31日 +2.74%
- 10億5000万
- 2022年3月31日 -32.38%
- 7億1000万
- 2023年3月31日 +11.83%
- 7億9400万
- 2024年3月31日 +43.83%
- 11億4200万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 中国においては、昨年から続く不動産不況の影響を受けた個人消費の落ち込みにより景気は低調に推移しました。加えて、欧米諸国との関係悪化に伴うサプライチェーンの見直しや追加関税措置により、さらなる景気の落ち込みが懸念されています。2024/05/14 15:06
アジアにおいては、インフレの落ち着きと利下げによって、個人消費を中心に景気は緩やかに回復しています。外需についても、中国経済の減速の影響が懸念される中、欧米諸国とのサプライチェーンの再編による輸出の増加や半導体需要により回復が期待されています。
日本経済は、能登半島地震の影響があった一方、円安やコスト増の価格転嫁による企業業績の改善は維持しており、景気は緩やかに回復しました。また、人手不足や雇用環境の改善を背景に賃金上昇や設備投資の拡大が見込まれており、デフレ脱却に向けた個人消費の回復が期待されています。