ニチリン（5184）の賞与引当金の推移 - 全期間
連結
- 2008年12月31日
- 6698万
- 2009年12月31日 -11.52%
- 5926万
- 2010年12月31日 +27.76%
- 7571万
- 2011年3月31日 +223.16%
- 2億4469万
- 2011年6月30日 -69.93%
- 7357万
- 2011年9月30日 +201.85%
- 2億2209万
- 2011年12月31日 -66.73%
- 7388万
- 2012年3月31日 +220.57%
- 2億3686万
- 2012年6月30日 -28.04%
- 1億7044万
- 2012年9月30日 +47.42%
- 2億5126万
- 2012年12月31日 -70.42%
- 7432万
- 2013年3月31日 +259.04%
- 2億6684万
- 2013年6月30日 -36.83%
- 1億6855万
- 2013年9月30日 +133.7%
- 3億9391万
- 2013年12月31日 -81.09%
- 7450万
- 2014年3月31日 +359.23%
- 3億4215万
- 2014年6月30日 -44.94%
- 1億8837万
- 2014年9月30日 +129.22%
- 4億3180万
- 2014年12月31日 -79.84%
- 8703万
- 2015年3月31日 +308.46%
- 3億5551万
- 2015年6月30日 -40.93%
- 2億1000万
- 2015年9月30日 +112.91%
- 4億4713万
- 2015年12月31日 -80.24%
- 8835万
- 2016年3月31日 +274.1%
- 3億3054万
- 2016年6月30日 -37.55%
- 2億643万
- 2016年9月30日 +129.26%
- 4億7326万
- 2016年12月31日 -81.76%
- 8630万
- 2017年3月31日 +365.78%
- 4億200万
- 2017年6月30日 +6.72%
- 4億2900万
- 2017年9月30日 +85.78%
- 7億9700万
- 2017年12月31日 -86.95%
- 1億400万
- 2018年3月31日 +410.58%
- 5億3100万
- 2018年6月30日 -5.65%
- 5億100万
- 2018年9月30日 +67.47%
- 8億3900万
- 2018年12月31日 -85.82%
- 1億1900万
- 2019年3月31日 +360.5%
- 5億4800万
- 2019年6月30日 -12.77%
- 4億7800万
- 2019年9月30日 +60.46%
- 7億6700万
- 2019年12月31日 -80.57%
- 1億4900万
- 2020年3月31日 +194.63%
- 4億3900万
- 2020年6月30日 -51.71%
- 2億1200万
- 2020年9月30日 +90.57%
- 4億400万
- 2020年12月31日 -64.6%
- 1億4300万
- 2021年3月31日 +204.9%
- 4億3600万
- 2021年6月30日 -10.09%
- 3億9200万
- 2021年9月30日 +69.13%
- 6億6300万
- 2021年12月31日 -71.64%
- 1億8800万
- 2022年3月31日 +201.06%
- 5億6600万
- 2022年6月30日 -9.89%
- 5億1000万
- 2022年9月30日 +61.96%
- 8億2600万
- 2022年12月31日 -67.19%
- 2億7100万
- 2023年3月31日 +95.94%
- 5億3100万
- 2023年6月30日 -13.37%
- 4億6000万
- 2023年9月30日 +76.52%
- 8億1200万
- 2023年12月31日 -62.56%
- 3億400万
- 2024年3月31日 +105.26%
- 6億2400万
- 2024年6月30日 +0.16%
- 6億2500万
- 2024年9月30日 +51.2%
- 9億4500万
- 2024年12月31日 -67.3%
- 3億900万
- 2025年3月31日 +91.59%
- 5億9200万
- 2025年6月30日 -4.05%
- 5億6800万
- 2025年9月30日 +59.15%
- 9億400万
- 2025年12月31日 -64.16%
- 3億2400万
- 2026年3月31日 +94.44%
- 6億3000万
- 2026年6月30日 -4.92%
- 5億9900万
個別
- 2008年12月31日
- 5180万
- 2009年12月31日 -11.39%
- 4590万
- 2010年12月31日 +34.64%
- 6180万
- 2011年12月31日 -1.94%
- 6060万
- 2012年12月31日 -0.33%
- 6040万
- 2013年12月31日 -2.32%
- 5900万
- 2014年12月31日 +16.95%
- 6900万
- 2015年12月31日 +3.89%
- 7168万
- 2016年12月31日 -7.03%
- 6664万
- 2017年12月31日 +6.54%
- 7100万
- 2018年12月31日 +16.9%
- 8300万
- 2019年12月31日 +14.46%
- 9500万
- 2020年12月31日 -21.05%
- 7500万
- 2021年12月31日 +46.67%
- 1億1000万
- 2022年12月31日 -23.64%
- 8400万
- 2023年12月31日 +2.38%
- 8600万
- 2024年12月31日 -1.16%
- 8500万
- 2025年12月31日 ±0%
- 8500万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/03/18 13:32
前事業年度(自 2024年 1月 1日至 2024年12月31日) 当事業年度(自 2025年 1月 1日至 2025年12月31日) 給料及び手当 1,300 1,106 賞与引当金繰入額 32 32 退職給付費用 58 59 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- 債権の貸倒損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しております。2026/03/18 13:32
ロ.賞与引当金
従業員に対して支給する賞与に充てるため、当連結会計年度に負担すべき支給見込額を計上しております。 - #3 引当金明細表（連結）
- 2026/03/18 13:32
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 9 8 9 8 賞与引当金 85 85 85 85 - #4 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/03/18 13:32
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2024年12月31日) 当事業年度(2025年12月31日) 繰延税金資産 賞与引当金 29百万円 29百万円 退職給付引当金 895 895
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/03/18 13:32
(注)税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2024年12月31日) 当連結会計年度(2025年12月31日) 減価償却費 265 255 賞与引当金 39 51 投資有価証券 4 4
前連結会計年度(2024年12月31日) - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当社グループの連結財務諸表は、我が国において一般に公正妥当と認められている会計基準に基づき作成されております。2026/03/18 13:32
連結財務諸表の作成においては、資産・負債および収益・費用の適正な開示を行うため、貸倒引当金、退職給付に係る負債、賞与引当金などに関する引当については、過去の実績や当該事象の状況に照らし合理的と考えられる見積りおよび判断を行い、また価値の下落した投資有価証券の評価及び固定資産の評価や繰延税金資産の計上については、将来の回復可能性や回収可能性などを考慮して計上しております。但し、実際の結果は、見積り特有の不確実性のため、見積りと異なる場合があります。
当社グループが採用しております会計方針のうち重要なものについては、第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項(連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項)および(重要な会計方針)に記載のとおりであります。 - #7 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- デリバティブの評価基準及び評価方法
デリバティブ----時価法2026/03/18 13:32
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
