建物(純額)
個別
- 2012年12月31日
- 11億6669万
- 2013年12月31日 +31%
- 15億2834万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注)1.帳簿価額のうち「その他」は、建設仮勘定および有形固定資産のその他の合計であります。なお、金額については消費税等は含まれておりません。2014/03/26 13:39
2.上記の他、連結会社以外からの主要な賃借およびリース設備は、上海日輪汽車配件有限公司、ニチリン ベトナム カンパニー リミテッドの土地、ニチリン ユー・ケー・リミテッドの土地・建物であります。
3.ニチリン-フレックス ユー・エス・エー インクには、ニチリン カプラ テック メキシコ エス・エーの帳簿価額と従業員数を含めております。 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法(平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 22年~38年
機械及び装置 9年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年12月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2014/03/26 13:39 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- ※1 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2014/03/26 13:39
前連結会計年度(自 平成24年1月1日至 平成24年12月31日) 当連結会計年度(自 平成25年1月1日至 平成25年12月31日) 建物及び構築物 -千円 56,729千円 機械装置及び運搬具 1,887 4,900 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- ※3 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2014/03/26 13:39
前連結会計年度(自 平成24年1月1日至 平成24年12月31日) 当連結会計年度(自 平成25年1月1日至 平成25年12月31日) 建物及び構築物 5,352千円 20,353千円 機械装置及び運搬具 18,711 52,153 - #5 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保資産2014/03/26 13:39
担保付債務前連結会計年度(平成24年12月31日) 当連結会計年度(平成25年12月31日) 建物及び構築物 902,767千円 ( 760,683千円) 874,149千円 ( 735,487千円) 機械装置及び運搬具 737,142 ( 737,142 ) 691,128 ( 690,280 )
- #6 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)1.当期増減額のうち、主なものは次のとおりであります。2014/03/26 13:39
なお、建設仮勘定の増加は、主として上記の機械及び装置の増加によるものであります。建物 増加額(千円) 姫路工場 物流倉庫 416,721 機械及び装置 増加額(千円) 姫路工場 空調用自動車ホース関係 40,017 姫路工場 制動用自動車ホース関係 36,247 機械及び装置 減少額(千円) 姫路工場 制動用自動車ホース関係 85,893 姫路工場 操舵用自動車ホース関係 38,440
2.無形固定資産の金額が、資産の総額の1%以下であるため、当期首残高、当期増加額および当期減少額の記載を省略しております。 - #7 減損損失に関する注記(連結)
- (1)減損損失を認識した資産グループ概要2014/03/26 13:39
(2)資産のグルーピング方法場所 用途 種類 三重県津市 遊休資産 建物及び土地等
資産のグルーピングは、主として事業内容を基に行い、賃貸用資産及び遊休資産は個々の資産グループとして取り扱っております。 - #8 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社および国内連結子会社は定率法(平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法)を、また、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 22年~38年
機械装置 9年~10年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年12月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2014/03/26 13:39