固定資産

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

(注)「全社・消去」の金額は、セグメント間の固定資産の未実現損益の消去によるものであります。
3.主要な顧客ごとの情報

2016/03/25 13:09

#2 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

① リース資産の内容
有形固定資産
自動車用ホース事業における生産設備(機械装置及び運搬具)であります。

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#3 事業等のリスク

当社グループは、主として取引先との安定的な関係を維持するため取引先等の株式を保有しており、急激な株式市場の悪化により、損益の悪化、また、純資産を減少させる可能性があります。
(12)固定資産の減損
当社グループは、事業環境が大幅に悪化するなどの場合は、減損損失が発生し、経営成績および財政状態に影響を及ぼす可能性があります。

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#4 固定資産の減価償却の方法

固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 22年～38年
機械及び装置 9年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/03/25 13:09

#5 固定資産売却損の注記（連結）

固定資産売却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度 (自 平成26年1月1日 至 平成26年12月31日)	当連結会計年度 (自 平成27年1月1日 至 平成27年12月31日)
機械装置及び運搬具	2,268千円	975千円

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#6 固定資産売却益の注記（連結）

固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度 (自 平成26年1月1日 至 平成26年12月31日)	当連結会計年度 (自 平成27年1月1日 至 平成27年12月31日)
建物及び構築物	60,808千円	-千円
機械装置及び運搬具	726	269
その他	4,221	3,249
計	65,756	3,518

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#7 固定資産除却損の注記（連結）

固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度 (自 平成26年1月1日 至 平成26年12月31日)	当連結会計年度 (自 平成27年1月1日 至 平成27年12月31日)
建物及び構築物	16,879千円	13,817千円
機械装置及び運搬具	60,749	5,836
建設仮勘定	6,946	1,257
その他	4,482	2,686
計	89,057	23,597

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#8 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）

形固定資産
(単位:千円)

(注)「全社・消去」の金額は、セグメント間の固定資産の未実現損益の消去によるものであります。2016/03/25 13:09

#9 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】

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#10 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前連結会計年度(平成26年12月31日)		当連結会計年度(平成27年12月31日)
流動資産-繰延税金資産	447,631		641,906
固定資産-繰延税金資産	367,554		106,939
流動負債-繰延税金負債	2,079		12,981

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳

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#11 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

当連結会計年度末における流動資産の残高は28,213百万円(前連結会計年度末26,251百万円)となり、1,962百万円増加しました。主な増加内容は、現金及び預金の増加2,064百万円、受取手形及び売掛金の減少557百万円、電子記録債権の増加535百万円、たな卸資産(商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品)の減少333百万円、繰延税金資産の増加194百万円などによるものであります。
(固定資産)
当連結会計年度末における固定資産の残高は16,852百万円(前連結会計年度末16,984百万円)となり、131百万円減少しました。主な減少内容は、投資有価証券の増加162百万円、繰延税金資産の減少260百万円などによるものであります。

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#12 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社および国内連結子会社は定率法(平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法)を、また、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 22年～38年
機械装置 8年～10年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/03/25 13:09