建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

(注)1.帳簿価額のうち「その他」は、建設仮勘定および有形固定資産のその他の合計であります。なお、金額については消費税等は含まれておりません。
2.上記の他、連結会社以外からの主要な賃借およびリース設備は、上海日輪汽車配件有限公司、ニチリン ベトナム カンパニー リミテッドの土地、ニチリン ユー・ケー・リミテッドの土地・建物であります。
3.ニチリン-フレックス ユー・エス・エー インクには、ニチリン カプラ テック メキシコ エス・エーの帳簿価額と従業員数を含めております。

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#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(平成10年4月1日以後に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに、平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 22年～38年
機械及び装置 9年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/03/27 13:50

#3 固定資産売却損の注記（連結）

※2 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成29年1月1日至 平成29年12月31日)	当連結会計年度(自 平成30年1月1日至 平成30年12月31日)
建物及び構築物	-百万円	0百万円
土地	72	-

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#4 固定資産除却損の注記（連結）

※3 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成29年1月1日至 平成29年12月31日)	当連結会計年度(自 平成30年1月1日至 平成30年12月31日)
建物及び構築物	29百万円	9百万円
機械装置及び運搬具	27	21

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#5 担保に供している資産の注記（連結）

担保資産

	前連結会計年度(平成29年12月31日)		当連結会計年度(平成30年12月31日)
建物及び構築物	1,326百万円	(1,158百万円)	1,465百万円	(1,298百万円)
機械装置及び運搬具	1,235	(1,175 )	1,372	(1,296 )

担保付債務

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#6 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1.当期増加額のうち主なものは次のとおりであります。

建物	第2事務所棟	115百万円
建物	精練棟耐震補強工事	76
機械及び装置	ブレーキ管体用ブレード機増設	97

2.当期減少額の主な内容は、固定資産本勘定への振替、売却および除却によるものであります。
3.「当期首残高」及び「当期末残高」欄の[ ]内は内書きで、土地の再評価に関する法律(平成10年法律第34号)により行った土地の再評価実施前の帳簿価額との差額であります。

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#7 減損損失に関する注記（連結）

(1) 減損損失を認識した資産グループ概要

場所	用途	種類
ベトナム	処分予定資産	建物及び構築物機械装置及び運搬具

(2) 資産のグルーピング方法
資産のグルーピングは、主として事業内容を基に行い、処分予定資産及び遊休資産は個々の資産グループとして取り扱っております。

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#8 設備の新設、除却等の計画（連結）

要な設備の新設等

(注)1.上記金額には、消費税等の金額は含まれておりません。
2.完成後の増加能力については、合理的に算定できないため記載しておりません。
3.蘇州日輪汽車部件有限公司の新工場建物は、建設仮勘定に計上しております。(平成30年12月31日現在)
4.ニチリン ベトナム カンパニー リミテッドの新工場建物は、建設仮勘定に計上しております。(平成30年12月31日現在)2019/03/27 13:50

#9 設備投資等の概要

1【設備投資等の概要】
当社グループは、中国における蘇州日輪汽車部件有限公司新工場1,244百万円(建設仮勘定)、アジアにおけるニチリン ベトナム カンパニー リミテッド新工場698百万円(建設仮勘定)およびピーティー.ニチリン インドネシア新工場104百万円(建物)のほか、全社的な生産設備の合理化や更新を含む5,514百万円(日本1,234百万円、北米749百万円、中国1,774百万円、アジア1,400百万円、欧州356百万円)の設備投資を行いました。
また、前連結会計年度末および当連結会計年度において計画中であった重要な設備の新設、除却等のうち、当連結会計年度において、完成および完了したものは次のとおりであります。

2019/03/27 13:50

#10 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社および国内連結子会社は定率法(平成10年4月1日以後に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに、平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を、また、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2019/03/27 13:50

#11 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(平成10年4月1日以後に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに、平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2019/03/27 13:50

#12 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社および国内連結子会社は定率法(平成10年4月1日以後に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに、平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を、また、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 22年～38年
機械装置 8年～10年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/03/27 13:50