仕掛品
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年12月31日
- 14億5666万
- 2010年12月31日 +12.77%
- 16億4270万
- 2011年12月31日 +26.43%
- 20億7693万
- 2012年12月31日 +7.46%
- 22億3179万
- 2013年12月31日 +12.66%
- 25億1422万
- 2014年12月31日 +4.01%
- 26億1500万
- 2015年12月31日 -3.2%
- 25億3126万
- 2016年12月31日 +13.73%
- 28億7869万
- 2017年12月31日 -0.51%
- 28億6400万
- 2018年12月31日 -1.08%
- 28億3300万
- 2019年12月31日 +2.22%
- 28億9600万
- 2020年12月31日 +6.32%
- 30億7900万
- 2021年12月31日 +33.81%
- 41億2000万
- 2022年12月31日 -3.91%
- 39億5900万
- 2023年12月31日 +9.75%
- 43億4500万
個別
- 2008年12月31日
- 3億3402万
- 2009年12月31日 -5.81%
- 3億1461万
- 2010年12月31日 -2.56%
- 3億655万
- 2011年12月31日 +16.24%
- 3億5635万
- 2012年12月31日 -1.02%
- 3億5273万
- 2013年12月31日 +22.35%
- 4億3155万
- 2014年12月31日 +8.69%
- 4億6905万
- 2015年12月31日 -23.18%
- 3億6031万
- 2016年12月31日 -3.69%
- 3億4702万
- 2017年12月31日 +6.62%
- 3億7000万
- 2018年12月31日 +138.92%
- 8億8400万
- 2019年12月31日 -40.05%
- 5億3000万
- 2020年12月31日 -40.19%
- 3億1700万
- 2021年12月31日 +5.68%
- 3億3500万
- 2022年12月31日 +29.55%
- 4億3400万
- 2023年12月31日 +7.37%
- 4億6600万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 要な資産の評価基準及び評価方法
イ.有価証券
その他有価証券
(イ)市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
(ロ)市場価格のない株式等
移動平均法による原価法を採用しております。
ロ.デリバティブ
時価法を採用しております。
ハ.棚卸資産
製品・仕掛品・原材料
当社および国内連結子会社は主として総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を、また、在外連結子会社は先入先出法による低価法を採用しております。2024/03/27 12:55 - #2 棚卸資産の内訳の注記（連結）
- ※2 棚卸資産の内訳は次のとおりであります。2024/03/27 12:55
前連結会計年度(2022年12月31日) 当連結会計年度(2023年12月31日) 商品及び製品 4,557百万円 4,472百万円 仕掛品 3,959 4,345 原材料及び貯蔵品 3,719 3,798 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- ハ.棚卸資産2024/03/27 12:55
製品・仕掛品・原材料
当社および国内連結子会社は主として総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を、また、在外連結子会社は先入先出法による低価法を採用しております。 - #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- (3)棚卸資産の評価基準及び評価方法2024/03/27 12:55
製品・仕掛品・原材料・貯蔵品----総平均法による原価法 (貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
2.固定資産の減価償却の方法