- 5162
- 2026/09/02
- 時価
- 36億円
- PER 予
- 21.47倍
- 2010年以降
- 赤字-78.06倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.71倍
- 2010年以降
- 0.32-4.33倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3%
- ROE 予
- 3.31%
- ROA 予
- 1.62%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
朝日ラバー(5162)の繰延税金資産の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 3382万
- 2009年3月31日 -34.01%
- 2232万
- 2010年3月31日 +155.23%
- 5697万
- 2011年3月31日 -49.77%
- 2861万
- 2012年3月31日 +26.46%
- 3618万
- 2013年3月31日 -16.29%
- 3029万
- 2014年3月31日 +33.04%
- 4030万
- 2015年3月31日 +293.93%
- 1億5876万
- 2016年3月31日 -77.35%
- 3595万
- 2017年3月31日 +14.1%
- 4102万
- 2018年3月31日 +32.43%
- 5433万
個別
- 2008年3月31日
- 3268万
- 2009年3月31日 -32.24%
- 2214万
- 2010年3月31日 +155.02%
- 5647万
- 2011年3月31日 -50.32%
- 2806万
- 2012年3月31日 +20.58%
- 3383万
- 2013年3月31日 -22.66%
- 2616万
- 2014年3月31日 +43.86%
- 3764万
- 2015年3月31日 +312.51%
- 1億5529万
- 2016年3月31日 -80.66%
- 3003万
- 2017年3月31日 +28.05%
- 3845万
- 2018年3月31日 +13.3%
- 4356万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- (税効果会計関係)2026/06/25 15:42
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 繰延税金資産 貸倒引当金 12,877千円 10,489千円 繰延税金負債合計 △30,756 △48,605 繰延税金資産(負債)の純額 441,108 411,428 - #2 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (税効果会計関係)2026/06/25 15:42
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
(注)税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 繰延税金資産 貸倒引当金 593千円 520千円 繰延税金負債合計 △94,474 △110,990 繰延税金資産(負債)の純額 358,124 307,173 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (資産の状況)2026/06/25 15:42
当連結会計年度末の総資産は前連結会計年度末に比べて4億3千2百万円増加し、97億3千1百万円となりました。この主な増加要因は、売掛金、電子記録債権、繰延税金資産が減少したものの、現金及び預金、商品及び製品、機械装置及び運搬具が増加したものであります。
(負債の状況) - #4 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- 繰延税金資産の回収可能性
(1) 当事業年度の財務諸表に計上した金額
繰延税金資産 441,108千円
(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報
(1)の金額の算出方法は、連結財務諸表「注記事項(重要な会計上の見積り)」の内容と同一であるため記載を省略しております。
当事業年度(2026年3月31日)
1.固定資産の減損損失の認識の判定
(1) 当事業年度の財務諸表に計上した金額
工業用ゴム事業セグメントの一部の資金生成単位に属する有形固定資産 1,296,120千円
(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報
(1)の金額の算出方法は、連結財務諸表「注記事項(重要な会計上の見積り)」の内容と同一であるため記載を省略しております。2026/06/25 15:42 - #5 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- 繰延税金資産の回収可能性2026/06/25 15:42
(1) 当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額