#1 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2014/06/18 13:30
#2 有形固定資産等明細表（連結）: 3.無形固定資産の金額が、資産の総額の1%以下であるため「当期首残高」「当期増加額」「当期減少額」の記載を省略いたしました。
2014/06/18 13:30
#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 要な減価償却資産の減価償却方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
主として岩倉工場・東京工場・姫路工場及び福崎工場は定額法
なお、平成12年3月以降取得した溶解炉については、残存価額をゼロとして償却しております。
上記以外は定率法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2～60年
機械装置及び運搬具 2～15年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(ハ)リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法を採用しております。なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成21年3月20日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2014/06/18 13:30