構築物(純額)
個別
- 2022年3月31日
- 1億8100万
- 2023年3月31日 -8.29%
- 1億6600万
有報情報
- #1 注記事項-リース、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- リースに係る損益の内訳は以下のとおりであります。2023/09/29 10:03
(注)リース負債の測定に含めていない変動リース料に係る費用であります。(単位:百万円) 使用権資産の減価償却費 建物及び構築物 6,605 7,202 機械装置及び運搬具 559 631
変動リース料は、ショッピングセンター等への店舗出店契約に伴う、売上高に連動したリース料であります。 - #2 注記事項-減損損失、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 当該減損損失は連結包括利益計算書の「減損損失」に含まれております。2023/09/29 10:03
(1) 資金生成単位(単位:百万円) 前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 建物及び構築物 - 335 機械装置及び運搬具 83 31
当社グループは、戦略的事業単位(Strategic Business Unit;以下、「SBU」)を基準に資金生成単位をグルーピングしております。SBUは、主な製品別の生産・販売ラインであります。売却及び除却予定資産・遊休資産については、個別に減損の要否を検討しております。 - #3 注記事項-重要な会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 見積耐用年数、残存価額及び減価償却方法は、将来に反映される見積りの変動の影響を考慮して、各連結会計年度末に見直されます。2023/09/29 10:03
建物及び構築物 3-50 年
機械装置及び運搬具 3-10 年 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産(リース資産を除く)2023/09/29 10:03
1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法、それ以外の有形固定資産については定率法を採用しております。なお、主な耐用年数は、建物15年~50年、機械及び装置4年~15年、工具、器具及び備品2年~15年であります。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)