住友大阪セメント(5232)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 119億2800万
- 2009年3月31日 -49.92%
- 59億7300万
- 2009年12月31日 -70.33%
- 17億7200万
- 2010年3月31日 +56.66%
- 27億7600万
- 2010年6月30日 -79.36%
- 5億7300万
- 2010年9月30日 +202.44%
- 17億3300万
- 2010年12月31日 +195.04%
- 51億1300万
- 2011年3月31日 +31.78%
- 67億3800万
- 2011年6月30日 -93.16%
- 4億6100万
- 2011年9月30日 +201.08%
- 13億8800万
- 2011年12月31日 +241.64%
- 47億4200万
- 2012年3月31日 +71.57%
- 81億3600万
- 2012年6月30日 -73.72%
- 21億3800万
- 2012年9月30日 +160.52%
- 55億7000万
- 2012年12月31日 +78.42%
- 99億3800万
- 2013年3月31日 +40.46%
- 139億5900万
- 2013年6月30日 -72.94%
- 37億7700万
- 2013年9月30日 +128.22%
- 86億2000万
- 2013年12月31日 +84.15%
- 158億7400万
- 2014年3月31日 +35.47%
- 215億400万
- 2014年6月30日 -83.75%
- 34億9400万
- 2014年9月30日 +152.49%
- 88億2200万
- 2014年12月31日 +73.94%
- 153億4500万
- 2015年3月31日 +44.72%
- 222億700万
- 2015年6月30日 -80.05%
- 44億3000万
- 2015年9月30日 +127.07%
- 100億5900万
- 2015年12月31日 +71.85%
- 172億8600万
- 2016年3月31日 +36.61%
- 236億1400万
- 2016年6月30日 -81.45%
- 43億8100万
- 2016年9月30日 +128.05%
- 99億9100万
- 2016年12月31日 +64.47%
- 164億3200万
- 2017年3月31日 +31.02%
- 215億3000万
- 2017年6月30日 -82.6%
- 37億4700万
- 2017年9月30日 +124.71%
- 84億2000万
- 2017年12月31日 +63.25%
- 137億4600万
- 2018年3月31日 +38.15%
- 189億9000万
- 2018年6月30日 -85.59%
- 27億3700万
- 2018年9月30日 +116.3%
- 59億2000万
- 2018年12月31日 +70.56%
- 100億9700万
- 2019年3月31日 +40.42%
- 141億7800万
- 2019年6月30日 -80.03%
- 28億3200万
- 2019年9月30日 +124.68%
- 63億6300万
- 2019年12月31日 +69.09%
- 107億5900万
- 2020年3月31日 +49.9%
- 161億2800万
- 2020年6月30日 -84.04%
- 25億7400万
- 2020年9月30日 +133.92%
- 60億2100万
- 2020年12月31日 +89.67%
- 114億2000万
- 2021年3月31日 +45.63%
- 166億3100万
- 2021年6月30日 -82.47%
- 29億1500万
- 2021年9月30日 +77.8%
- 51億8300万
- 2021年12月31日 +44.67%
- 74億9800万
- 2022年3月31日 -8.27%
- 68億7800万
- 2022年6月30日
- -31億4700万
- 2022年9月30日 -94.12%
- -61億900万
- 2022年12月31日 -16.65%
- -71億2600万
- 2023年3月31日 -20.05%
- -85億5500万
- 2023年6月30日
- 1億2700万
- 2023年9月30日 +999.99%
- 18億3800万
- 2023年12月31日 +160.07%
- 47億8000万
- 2024年3月31日 +51.69%
- 72億5100万
- 2024年6月30日 -82.58%
- 12億6300万
- 2024年9月30日 +80.52%
- 22億8000万
- 2024年12月31日 +190.09%
- 66億1400万
- 2025年3月31日 +41.38%
- 93億5100万
- 2025年6月30日 -81.39%
- 17億4000万
- 2025年9月30日 +136.72%
- 41億1900万
- 2025年12月31日 +107.19%
- 85億3400万
個別
- 2008年3月31日
- 89億9600万
- 2009年3月31日 -56.05%
- 39億5400万
- 2010年3月31日 -48.58%
- 20億3300万
- 2011年3月31日 +151.5%
- 51億1300万
- 2012年3月31日 +30.45%
- 66億7000万
- 2012年9月30日 -21.11%
- 52億6200万
- 2013年3月31日 +137.23%
- 124億8300万
- 2014年3月31日 +44.84%
- 180億8000万
- 2015年3月31日 +4.14%
- 188億2900万
- 2016年3月31日 +4.92%
- 197億5600万
- 2017年3月31日 -9.85%
- 178億1000万
- 2017年9月30日 -61.4%
- 68億7400万
- 2018年3月31日 +113.24%
- 146億5800万
- 2019年3月31日 -33.8%
- 97億300万
- 2020年3月31日 +16.81%
- 113億3400万
- 2021年3月31日 +7.38%
- 121億7000万
- 2022年3月31日 -81.27%
- 22億7900万
- 2022年9月30日
- -73億4400万
- 2023年3月31日 -80.51%
- -132億5700万
- 2023年9月30日
- -3億7700万
- 2024年3月31日
- 14億1100万
- 2025年3月31日 +114.39%
- 30億2500万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (3) 減価償却費の調整額21百万円は、全社資産に係る償却額41百万円及びセグメント間消去△19百万円であります。2025/06/26 15:20
2.セグメント利益又は損失は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額は以下の通りであります。
(1) セグメント利益又は損失の調整額△39百万円は、セグメント間取引消去であります。
(2) セグメント資産の調整額△10,315百万円は、事業セグメントに配分していない全社資産20,593百万円及びセグメント間取引消去△30,909百万円であります。全社資産は、主に当社の長期投資資金(投資有価証券)及び管理部門に係る資産等であります。
(3) 減価償却費の調整額31百万円は、全社資産に係る償却額40百万円及びセグメント間消去 △8百万円であります。
2.セグメント利益又は損失は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2025/06/26 15:20 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。2025/06/26 15:20
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。セグメント内の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #4 役員報酬(連結)
- 改定後の当社取締役(社外取締役を除く。)の報酬は、固定報酬としての基本報酬(金銭報酬)と、業績連動報酬としての短期インセンティブ(金銭報酬)及び長期インセンティブ(株式報酬)により構成するものとし、報酬の構成比率は、基本報酬(金銭報酬)70%、短期インセンティブ(金銭報酬)20%、長期インセンティブ(株式報酬)10%を目安とします。2025/06/26 15:20
基本報酬(金銭報酬)については、現行と同様、役位、職責ならびに業績や今後の持続的成長への貢献度等を勘案して決定する月例の固定報酬とし、短期インセンティブ(金銭報酬)については、役位に応じて設定される基準額に、各事業年度の連結営業利益に比例して設定される指標係数を乗じて決定する月例報酬とします。
また、長期インセンティブ(株式報酬)については、現行の信託制度を利用した株式報酬(株式交付信託)の呼称を変更するものであり、内容については変更ありません。 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 1. セメント2025/06/26 15:20
セメントの国内販売数量が前期を下回ったことに加え、電力の供給事業において買取価格が下落したことなどから、売上高は、156,440百万円と前期に比べ5,189百万円(3.2%)減となったものの、製造コストの改善等により、営業利益は、877百万円と前期に比べ2,313百万円の好転となりました。
2. 鉱産品