建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)・・・定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)及び不動産賃貸事業用資産は定額法
主な耐用年数
建物及び構築物 5年～47年
機械及び装置、車両及び運搬具 6年～13年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)・・・定額法
ただし、採取権については生産高比例法
なお、ソフトウエア(自社使用)については、社内における見込利用期間(5年)に基づく定額法
(3)リース資産・・・リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法
(4)長期前払費用・・・定額法2015/06/26 15:54

#2 有形固定資産等明細表（連結）

ます。
2.建物、機械装置及び建設仮勘定の当期増加額の主なものは次のとおりであります。

2015/06/26 15:54

#3 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。

用途	場所	種類
事業用資産	千葉県野田市吉春 他	建物、構築物、土地
事業用資産	千葉県袖ヶ浦市下泉	建物、土地
事業用資産	神奈川県横浜市港北区	機械装置、工具器具備品

当社の資産グルーピングは、報告セグメントを基準に行っております。ただし、賃貸用資産及び重要性のある遊休資産については、個々の物件を1つの単位としてグルーピングしております。
連結子会社は原則として事業会社を1つの資産グループとして資産をグルーピングしております。ただし、賃貸用資産及び重要性のある遊休資産については、個々の物件を1つの単位としてグルーピングしております。

2015/06/26 15:54

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)・・・定率法
ただし平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)、機械装置のうち合成樹脂(プラスチック)成型加工用設備、不動産賃貸事業用資産、コンクリート二次製品事業及び在外連結子会社の有形固定資産は定額法
主な耐用年数
建物及び構築物・・・・・5年～47年
機械装置及び運搬具・・・6年～13年
②無形固定資産(リース資産を除く)・・・定額法
ただし、採取権については生産高比例法
なお、その他の無形固定資産のうちソフトウエア(自社使用)については、社内における見込利用期間(5年)に基づく定額法
③リース資産・・・リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2015/06/26 15:54