建物(純額)
個別
- 2015年3月31日
- 31億1200万
- 2016年3月31日 +5.4%
- 32億8000万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)・・・定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)及び不動産賃貸事業用資産は定額法
主な耐用年数
建物及び構築物 5年~47年
機械及び装置、車両及び運搬具 6年~13年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)・・・定額法
ただし、採取権については生産高比例法
なお、ソフトウエア(自社使用)については、社内における見込利用期間(5年)に基づく定額法
(3)リース資産・・・リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法
(4)長期前払費用・・・定額法2016/06/29 14:28 - #2 有形固定資産等明細表(連結)
- 2.当期増加額のうち、主なものは次のとおりであります。2016/06/29 14:28
建物 1-1置場 244 百万円 1-3置場 110 構築物 2工場セメント倉庫セメントサイロ 19 百万円 機械及び装置 太陽光パネル(川崎) 61 百万円 石灰石受入No.2ベルトコンベア 47 4号キルン 43 4号キルン塩素バイパスプローブ 24 仕上12号ミル成品粒度分布計 20 建設仮勘定 建設発生土置場新設工事(1-1、1-3置場) 385 百万円 太陽光発電設備設置工事(川崎) 108 4号キルン塩素バイパス能力増強工事 94 排熱ボイラー発生蒸気配管設計作業(その2) 49 4号キルン入口胴体切替工事 48 石灰石受入No.2BCベルト取替工事 48 プラント制御盤・操作室更新工事 32 高圧幹線ケーブル更新工事 29 仕上12号ミル自動粒度分布計新設工事 29 - #3 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)・・・定率法
ただし平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)、機械装置のうち合成樹脂(プラスチック)成型加工用設備、不動産賃貸事業用資産、コンクリート二次製品事業及び在外連結子会社の有形固定資産は定額法
主な耐用年数
建物及び構築物・・・・・5年~47年
機械装置及び運搬具・・・6年~13年
②無形固定資産(リース資産を除く)・・・定額法
ただし、採取権については生産高比例法
なお、その他の無形固定資産のうちソフトウエア(自社使用)については、社内における見込利用期間(5年)に基づく定額法
③リース資産・・・リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2016/06/29 14:28