在外子会社の会計処理の変更に伴う増減、減価償却累計額、平均臨時雇用人員 - 環境事業他4件
2008年3月
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 減価償却累計額
- -31億2300万
- 平均臨時雇用人員 - 環境事業
- -
- 負債の部合計
- 8904億4300万
- 事業構造改革引当金の増減額(△は減少)
- -
- 繰延ヘッジ損益
- -4500万
- 減損損失
- 27億3800万
2009年3月
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -129億800万
- 減価償却累計額
- -34億2300万
- 平均臨時雇用人員 - 環境事業
- -
- 負債の部合計
- 9380億4700万
- 事業構造改革引当金の増減額(△は減少)
- -
- 繰延ヘッジ損益
- -9700万
- 減損損失
- 31億6100万
2010年3月
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 減価償却累計額
- -34億7300万
- 平均臨時雇用人員 - 環境事業
- -
- 負債の部合計
- 9670億6900万
- 事業構造改革引当金の増減額(△は減少)
- -
- 繰延ヘッジ損益
- 600万
- 減損損失
- 47億8200万
2011年3月
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 減価償却累計額
- -35億1800万
- 平均臨時雇用人員 - 環境事業
- -
- 負債の部合計
- 8319億2200万
- 事業構造改革引当金の増減額(△は減少)
- -147億4600万
- 繰延ヘッジ損益
- 5400万
- 減損損失
- 18億7500万
2012年3月
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 減価償却累計額
- -35億7000万
- 平均臨時雇用人員 - 環境事業
- -
- 負債の部合計
- 7860億8700万
- 事業構造改革引当金の増減額(△は減少)
- -
- 繰延ヘッジ損益
- 2000万
- 減損損失
- 11億4100万
2013年3月
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 減価償却累計額
- -35億8900万
- 平均臨時雇用人員 - 環境事業
- -
- 負債の部合計
- 7626億4600万
- 事業構造改革引当金の増減額(△は減少)
- -
- 繰延ヘッジ損益
- 7800万
- 減損損失
- 30億300万
2014年3月
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 減価償却累計額
- -36億8000万
- 平均臨時雇用人員 - 環境事業
- -
- 負債の部合計
- 7422億5200万
- 事業構造改革引当金の増減額(△は減少)
- -
- 繰延ヘッジ損益
- 5000万
- 減損損失
- 64億5000万
2015年3月
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 減価償却累計額
- -
- 平均臨時雇用人員 - 環境事業
- -
- 負債の部合計
- 6931億1200万
- 事業構造改革引当金の増減額(△は減少)
- -
- 繰延ヘッジ損益
- 200万
- 減損損失
- 10億6900万
2016年3月
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 減価償却累計額
- -
- 平均臨時雇用人員 - 環境事業
- -
- 負債の部合計
- 6570億200万
- 事業構造改革引当金の増減額(△は減少)
- -
- 繰延ヘッジ損益
- 1600万
- 減損損失
- 57億5700万
2017年3月
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 減価償却累計額
- -
- 平均臨時雇用人員 - 環境事業
- -
- 負債の部合計
- 6153億8000万
- 事業構造改革引当金の増減額(△は減少)
- -
- 繰延ヘッジ損益
- 4800万
- 減損損失
- 206億9300万
2018年3月
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 減価償却累計額
- -
- 平均臨時雇用人員 - 環境事業
- -
- 負債の部合計
- 5898億1500万
- 事業構造改革引当金の増減額(△は減少)
- -
- 繰延ヘッジ損益
- 100万
- 減損損失
- 5億7700万
2019年3月
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 減価償却累計額
- -
- 平均臨時雇用人員 - 環境事業
- 4
- 負債の部合計
- 5837億8300万
- 事業構造改革引当金の増減額(△は減少)
- -
- 繰延ヘッジ損益
- -300万
- 減損損失
- 11億100万
2020年3月
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 減価償却累計額
- -
- 平均臨時雇用人員 - 環境事業
- 3
- 負債の部合計
- 5596億8200万
- 事業構造改革引当金の増減額(△は減少)
- -
- 繰延ヘッジ損益
- -
- 減損損失
- 54億5100万
2021年3月
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 減価償却累計額
- -
- 平均臨時雇用人員 - 環境事業
- 2
- 負債の部合計
- 5374億500万
- 事業構造改革引当金の増減額(△は減少)
- -
- 繰延ヘッジ損益
- 100万
- 減損損失
- 9億6900万
2022年3月
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 減価償却累計額
- -
- 平均臨時雇用人員 - 環境事業
- 3
- 負債の部合計
- 5582億800万
- 事業構造改革引当金の増減額(△は減少)
- -
- 繰延ヘッジ損益
- 600万
- 減損損失
- 24億700万
2023年3月
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 減価償却累計額
- -
- 平均臨時雇用人員 - 環境事業
- 4
- 負債の部合計
- 7400億500万
- 事業構造改革引当金の増減額(△は減少)
- -
- 繰延ヘッジ損益
- 0
- 減損損失
- 60億6100万
2024年3月
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 減価償却累計額
- -
- 平均臨時雇用人員 - 環境事業
- -
- 負債の部合計
- 7418億6600万
- 事業構造改革引当金の増減額(△は減少)
- -
- 繰延ヘッジ損益
- -1900万
- 減損損失
- 13億3300万