在外子会社の会計処理の変更に伴う増減、資産除去債務、租税公課他6件
2008年3月
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 資産除去債務
- -
- 租税公課
- 5億4900万
- 原料地(純額)
- 135億1000万
- 土地再評価差額金(税引後)
- -
- 売上割引
- 3000万
- 株式の発行による支出
- 24億2700万
- 貸倒引当金繰入額
- 2億3300万
- 外部顧客への売上高 - 環境事業
- -
2009年3月
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -129億800万
- 資産除去債務
- -
- 租税公課
- 4億9800万
- 原料地(純額)
- 135億4800万
- 土地再評価差額金(税引後)
- -
- 売上割引
- 3000万
- 株式の発行による支出
- 21億3800万
- 貸倒引当金繰入額
- 11億
- 外部顧客への売上高 - 環境事業
- -
2010年3月
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 資産除去債務
- -
- 租税公課
- 4億5700万
- 原料地(純額)
- 135億300万
- 土地再評価差額金(税引後)
- -
- 売上割引
- 2300万
- 株式の発行による支出
- -
- 貸倒引当金繰入額
- 8億2900万
- 外部顧客への売上高 - 環境事業
- -
2011年3月
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 資産除去債務
- 62億5100万
- 租税公課
- 5億1200万
- 原料地(純額)
- 134億3600万
- 土地再評価差額金(税引後)
- -
- 売上割引
- 1600万
- 株式の発行による支出
- -
- 貸倒引当金繰入額
- -
- 外部顧客への売上高 - 環境事業
- -
2012年3月
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 資産除去債務
- 71億300万
- 租税公課
- 4億8500万
- 原料地(純額)
- 132億4400万
- 土地再評価差額金(税引後)
- 6億500万
- 売上割引
- 1400万
- 株式の発行による支出
- -
- 貸倒引当金繰入額
- -
- 外部顧客への売上高 - 環境事業
- -
2013年3月
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 資産除去債務
- 80億3200万
- 租税公課
- 4億4200万
- 原料地(純額)
- 128億1100万
- 土地再評価差額金(税引後)
- -
- 売上割引
- 1400万
- 株式の発行による支出
- -
- 貸倒引当金繰入額
- -
- 外部顧客への売上高 - 環境事業
- 737億6000万
2014年3月
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 資産除去債務
- 72億3000万
- 租税公課
- -
- 原料地(純額)
- 126億9100万
- 土地再評価差額金(税引後)
- -
- 売上割引
- -
- 株式の発行による支出
- -
- 貸倒引当金繰入額
- -
- 外部顧客への売上高 - 環境事業
- 980億4900万
2015年3月
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 資産除去債務
- 76億7300万
- 租税公課
- -
- 原料地(純額)
- 131億8100万
- 土地再評価差額金(税引後)
- 4億9400万
- 売上割引
- -
- 株式の発行による支出
- -
- 貸倒引当金繰入額
- -
- 外部顧客への売上高 - 環境事業
- 692億2600万
2016年3月
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 資産除去債務
- 79億9000万
- 租税公課
- -
- 原料地(純額)
- 130億9700万
- 土地再評価差額金(税引後)
- 2億3700万
- 売上割引
- -
- 株式の発行による支出
- -
- 貸倒引当金繰入額
- -
- 外部顧客への売上高 - 環境事業
- 681億5400万
2017年3月
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 資産除去債務
- 75億2000万
- 租税公課
- -
- 原料地(純額)
- 130億1900万
- 土地再評価差額金(税引後)
- -
- 売上割引
- -
- 株式の発行による支出
- -
- 貸倒引当金繰入額
- -
- 外部顧客への売上高 - 環境事業
- 704億500万
2018年3月
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 資産除去債務
- 75億5300万
- 租税公課
- -
- 原料地(純額)
- 128億9700万
- 土地再評価差額金(税引後)
- -
- 売上割引
- -
- 株式の発行による支出
- -
- 貸倒引当金繰入額
- -
- 外部顧客への売上高 - 環境事業
- 829億6400万
2019年3月
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 資産除去債務
- 76億1900万
- 租税公課
- -
- 原料地(純額)
- 127億1100万
- 土地再評価差額金(税引後)
- -
- 売上割引
- -
- 株式の発行による支出
- -
- 貸倒引当金繰入額
- -
- 外部顧客への売上高 - 環境事業
- 850億8100万
2020年3月
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 資産除去債務
- 73億4100万
- 租税公課
- -
- 原料地(純額)
- 128億1100万
- 土地再評価差額金(税引後)
- -
- 売上割引
- -
- 株式の発行による支出
- -
- 貸倒引当金繰入額
- -
- 外部顧客への売上高 - 環境事業
- 762億8100万
2021年3月
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 資産除去債務
- 78億2100万
- 租税公課
- -
- 原料地(純額)
- 127億4300万
- 土地再評価差額金(税引後)
- -
- 売上割引
- -
- 株式の発行による支出
- -
- 貸倒引当金繰入額
- -
- 外部顧客への売上高 - 環境事業
- 676億5600万
2022年3月
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 資産除去債務
- 87億300万
- 租税公課
- -
- 原料地(純額)
- 126億6100万
- 土地再評価差額金(税引後)
- -
- 売上割引
- -
- 株式の発行による支出
- -
- 貸倒引当金繰入額
- -
- 外部顧客への売上高 - 環境事業
- 688億7500万
2023年3月
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 資産除去債務
- 93億7900万
- 租税公課
- -
- 原料地(純額)
- 126億1200万
- 土地再評価差額金(税引後)
- -
- 売上割引
- -
- 株式の発行による支出
- -
- 貸倒引当金繰入額
- 10億900万
- 外部顧客への売上高 - 環境事業
- 734億5600万
2024年3月
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 資産除去債務
- 109億3000万
- 租税公課
- -
- 原料地(純額)
- 125億5100万
- 土地再評価差額金(税引後)
- -
- 売上割引
- -
- 株式の発行による支出
- -
- 貸倒引当金繰入額
- -
- 外部顧客への売上高 - 環境事業
- 645億300万