5233 太平洋セメント

時価

4699億円

PER 予

7.17倍

2010年以降

赤字-36.94倍
（2010-2024年）

0.79倍

2010年以降

0.43-2.23倍
（2010-2024年）

2.01%

ROE 予

11.01%

ROA 予

4.63%

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減、退職給付に係る負債の増減額（△は減少）、事業撤退損失他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	在外子会社の会計処理の変更に伴う増減		退職給付に係る負債の増減額（△は減少）		事業撤退損失		減価償却費		棚卸資産の増減額（△は増加）
2008/03	-		-		38.3億		5.84億		-62.8億
2009/03	-129億		-		3.77億	-90.1%	5.72億	-2.1%	-144億	赤拡
2010/03	-		-		9.06億	+140.3%	7億	+22.4%	173億	黒転
2011/03	-		-		13.6億	+49.9%	8.39億	+19.9%	52億	-70%
2012/03	-		-		7.89億	-41.9%	8.65億	+3.1%	-4.29億	赤転
2013/03	-		-		2.4億	-69.6%	9.1億	+5.2%	28.2億	黒転
2014/03	-		-51.9億		-		9.2億	+1.1%	8.42億	-70.2%
2015/03	-		-		-		9.13億	-0.8%	-10.7億	赤転
2016/03	-		-		-		7.75億	-15.1%	-36.9億	赤拡
2017/03	-		-		-		7.73億	-0.3%	-2.67億	赤縮
2018/03	-		-		-		8.04億	+4%	18.6億	黒転
2019/03	-		-		-		9.29億	+15.5%	-42.1億	赤転
2020/03	-		-		-		8.86億	-4.6%	-16.6億	赤縮
2021/03	-		-		-		11億	+24.5%	-1.22億	赤縮
2022/03	-		-		-		12.5億	+13.1%	-157億	赤拡
2023/03	-		-		79.8億	大幅増	14.5億	+16.4%	-372億	赤拡
2024/03	-		-		-		-		181億	黒転

2008年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
事業撤退損失: 38億2600万
減価償却費: 5億8400万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -62億7900万

2009年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -129億800万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
事業撤退損失: 3億7700万
減価償却費: 5億7200万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -144億4600万

2010年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
事業撤退損失: 9億600万
減価償却費: 7億
棚卸資産の増減額（△は増加）: 173億2900万

2011年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
事業撤退損失: 13億5800万
減価償却費: 8億3900万
棚卸資産の増減額（△は増加）: 51億9500万

2012年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
事業撤退損失: 7億8900万
減価償却費: 8億6500万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -4億2900万

2013年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
事業撤退損失: 2億4000万
減価償却費: 9億1000万
棚卸資産の増減額（△は増加）: 28億2200万

2014年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -51億9300万
事業撤退損失: -
減価償却費: 9億2000万
棚卸資産の増減額（△は増加）: 8億4200万

2015年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
事業撤退損失: -
減価償却費: 9億1300万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -10億6900万

2016年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
事業撤退損失: -
減価償却費: 7億7500万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -36億9400万

2017年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
事業撤退損失: -
減価償却費: 7億7300万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -2億6700万

2018年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
事業撤退損失: -
減価償却費: 8億400万
棚卸資産の増減額（△は増加）: 18億5900万

2019年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
事業撤退損失: -
減価償却費: 9億2900万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -42億700万

2020年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
事業撤退損失: -
減価償却費: 8億8600万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -16億6100万

2021年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
事業撤退損失: -
減価償却費: 11億300万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -1億2200万

2022年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
事業撤退損失: -
減価償却費: 12億4700万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -157億1400万

2023年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
事業撤退損失: 79億8400万
減価償却費: 14億5200万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -371億6500万

2024年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
事業撤退損失: -
減価償却費: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 181億1100万