5233 太平洋セメント

時価

4815億円

PER 予

7.35倍

2010年以降

赤字-36.94倍
（2010-2024年）

0.81倍

2010年以降

0.43-2.23倍
（2010-2024年）

1.96%

ROE 予

11.01%

ROA 予

4.63%

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減、固定資産の取得による支出、持分法の適用範囲の変動他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	在外子会社の会計処理の変更に伴う増減		固定資産の取得による支出		持分法の適用範囲の変動		売上高 - 資源		その他
2008/03	-		-569億		-		-		-
2009/03	-129億		-506億	赤縮	-0.5億		-		-15.3億
2010/03	-		-387億	赤縮	-		-		-13.7億	赤縮
2011/03	-		-257億	赤縮	-22.1億	赤拡	-		-17.2億	赤拡
2012/03	-		-239億	赤縮	-10.2億	赤縮	-		53.5億	黒転
2013/03	-		-249億	赤拡	-2.84億	赤縮	851億		-32.6億	赤転
2014/03	-		-354億	赤拡	-		939億	+10.3%	-53.5億	赤拡
2015/03	-		-383億	赤拡	-		960億	+2.2%	-49.1億	赤縮
2016/03	-		-359億	赤縮	-		935億	-2.5%	-62.2億	赤拡
2017/03	-		-486億	赤拡	-		802億	-14.3%	-59.2億	赤縮
2018/03	-		-526億	赤拡	-		815億	+1.6%	-62.1億	赤拡
2019/03	-		-645億	赤拡	-		843億	+3.4%	-91.3億	赤拡
2020/03	-		-664億	赤拡	-		801億	-4.9%	-82.6億	赤縮
2021/03	-		-587億	赤縮	-		758億	-5.5%	-87.3億	赤拡
2022/03	-		-673億	赤拡	-		772億	+1.9%	-114億	赤拡
2023/03	-		-634億	赤縮	-		827億	+7.2%	-104億	赤縮
2024/03	-		-872億	赤拡	-		-		-125億	赤拡

2008年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
固定資産の取得による支出: -568億6900万
持分法の適用範囲の変動: -
売上高 - 資源: -
その他: -

2009年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -129億800万
固定資産の取得による支出: -505億9800万
持分法の適用範囲の変動: -5000万
売上高 - 資源: -
その他: -15億2700万

2010年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
固定資産の取得による支出: -387億300万
持分法の適用範囲の変動: -
売上高 - 資源: -
その他: -13億7300万

2011年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
固定資産の取得による支出: -256億6500万
持分法の適用範囲の変動: -22億1400万
売上高 - 資源: -
その他: -17億1800万

2012年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
固定資産の取得による支出: -238億9400万
持分法の適用範囲の変動: -10億1900万
売上高 - 資源: -
その他: 53億4700万

2013年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
固定資産の取得による支出: -249億3700万
持分法の適用範囲の変動: -2億8400万
売上高 - 資源: 850億9300万
その他: -32億6200万

2014年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
固定資産の取得による支出: -354億3200万
持分法の適用範囲の変動: -
売上高 - 資源: 938億8100万
その他: -53億4700万

2015年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
固定資産の取得による支出: -383億2300万
持分法の適用範囲の変動: -
売上高 - 資源: 959億5700万
その他: -49億1100万

2016年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
固定資産の取得による支出: -359億2200万
持分法の適用範囲の変動: -
売上高 - 資源: 935億3300万
その他: -62億1600万

2017年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
固定資産の取得による支出: -486億3800万
持分法の適用範囲の変動: -
売上高 - 資源: 801億7700万
その他: -59億2100万

2018年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
固定資産の取得による支出: -525億8800万
持分法の適用範囲の変動: -
売上高 - 資源: 814億8300万
その他: -62億900万

2019年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
固定資産の取得による支出: -645億2000万
持分法の適用範囲の変動: -
売上高 - 資源: 842億6200万
その他: -91億3300万

2020年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
固定資産の取得による支出: -663億7800万
持分法の適用範囲の変動: -
売上高 - 資源: 801億4700万
その他: -82億6200万

2021年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
固定資産の取得による支出: -586億5600万
持分法の適用範囲の変動: -
売上高 - 資源: 757億7700万
その他: -87億3200万

2022年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
固定資産の取得による支出: -673億2600万
持分法の適用範囲の変動: -
売上高 - 資源: 771億8200万
その他: -114億2300万

2023年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
固定資産の取得による支出: -634億100万
持分法の適用範囲の変動: -
売上高 - 資源: 827億600万
その他: -104億3500万

2024年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
固定資産の取得による支出: -871億5900万
持分法の適用範囲の変動: -
売上高 - 資源: -
その他: -124億5500万