5233 太平洋セメント

時価

4823億円

PER 予

7.36倍

2010年以降

赤字-36.94倍
（2010-2024年）

0.81倍

2010年以降

0.43-2.23倍
（2010-2024年）

1.96%

ROE 予

11.01%

ROA 予

4.63%

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減、原材料及び貯蔵品、持分法の適用範囲の変動他2件

【期間】

通期

年度	在外子会社の会計処理の変更に伴う増減		原材料及び貯蔵品		持分法の適用範囲の変動		減価償却累計額		持分法適用会社への投資額 - 環境事業
2008/03	-		-		-		-274億		-
2009/03	-129億		465億		-0.5億		-291億	赤拡	-
2010/03	-		368億	-20.9%	-		-323億	赤拡	-
2011/03	-		353億	-4.2%	-22.1億	赤拡	-331億	赤拡	-
2012/03	-		371億	+5.3%	-10.2億	赤縮	-403億	赤拡	-
2013/03	-		365億	-1.9%	-2.84億	赤縮	-416億	赤拡	242百万
2014/03	-		393億	+7.9%	-		-547億	赤拡	242百万	±0%
2015/03	-		433億	+10%	-		-615億	赤拡	250百万	+3.3%
2016/03	-		426億	-1.5%	-		-627億	赤拡	253百万	+1.2%
2017/03	-		424億	-0.5%	-		-296億	赤縮	275百万	+8.7%
2018/03	-		418億	-1.6%	-		-303億	赤拡	272百万	-1.1%
2019/03	-		433億	+3.7%	-		-310億	赤拡	281百万	+3.3%
2020/03	-		451億	+4.1%	-		-415億	赤拡	267百万	-5%
2021/03	-		439億	-2.7%	-		-423億	赤拡	279百万	+4.5%
2022/03	-		585億	+33.3%	-		-398億	赤縮	282百万	+1.1%
2023/03	-		894億	+52.8%	-		-422億	赤拡	286百万	+1.4%
2024/03	-		724億	-19%	-		-516億	赤拡	-

2008年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
原材料及び貯蔵品: -
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却累計額: -273億8300万
持分法適用会社への投資額 - 環境事業: -

2009年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -129億800万
原材料及び貯蔵品: 465億3800万
持分法の適用範囲の変動: -5000万
減価償却累計額: -291億700万
持分法適用会社への投資額 - 環境事業: -

2010年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
原材料及び貯蔵品: 368億600万
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却累計額: -323億4400万
持分法適用会社への投資額 - 環境事業: -

2011年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
原材料及び貯蔵品: 352億6000万
持分法の適用範囲の変動: -22億1400万
減価償却累計額: -330億6400万
持分法適用会社への投資額 - 環境事業: -

2012年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
原材料及び貯蔵品: 371億4500万
持分法の適用範囲の変動: -10億1900万
減価償却累計額: -403億3100万
持分法適用会社への投資額 - 環境事業: -

2013年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
原材料及び貯蔵品: 364億5500万
持分法の適用範囲の変動: -2億8400万
減価償却累計額: -416億300万
持分法適用会社への投資額 - 環境事業: 2億4200万

2014年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
原材料及び貯蔵品: 393億2300万
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却累計額: -546億5600万
持分法適用会社への投資額 - 環境事業: 2億4200万

2015年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
原材料及び貯蔵品: 432億5200万
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却累計額: -615億3500万
持分法適用会社への投資額 - 環境事業: 2億5000万

2016年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
原材料及び貯蔵品: 426億2400万
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却累計額: -627億3200万
持分法適用会社への投資額 - 環境事業: 2億5300万

2017年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
原材料及び貯蔵品: 424億2200万
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却累計額: -296億2000万
持分法適用会社への投資額 - 環境事業: 2億7500万

2018年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
原材料及び貯蔵品: 417億6100万
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却累計額: -303億2700万
持分法適用会社への投資額 - 環境事業: 2億7200万

2019年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
原材料及び貯蔵品: 433億1400万
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却累計額: -309億7100万
持分法適用会社への投資額 - 環境事業: 2億8100万

2020年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
原材料及び貯蔵品: 450億7500万
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却累計額: -415億2100万
持分法適用会社への投資額 - 環境事業: 2億6700万

2021年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
原材料及び貯蔵品: 438億7300万
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却累計額: -422億9400万
持分法適用会社への投資額 - 環境事業: 2億7900万

2022年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
原材料及び貯蔵品: 585億200万
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却累計額: -397億9000万
持分法適用会社への投資額 - 環境事業: 2億8200万

2023年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
原材料及び貯蔵品: 893億8300万
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却累計額: -422億4000万
持分法適用会社への投資額 - 環境事業: 2億8600万

2024年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
原材料及び貯蔵品: 723億7100万
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却累計額: -515億8500万
持分法適用会社への投資額 - 環境事業: -