在外子会社の会計処理の変更に伴う増減、原材料及び貯蔵品、持分法の適用範囲の変動他1件
- 【期間】
- 通期
2008年3月
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 原材料及び貯蔵品
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却累計額
- -273億8300万
2009年3月
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -129億800万
- 原材料及び貯蔵品
- 465億3800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -5000万
- 減価償却累計額
- -291億700万
2010年3月
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 原材料及び貯蔵品
- 368億600万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却累計額
- -323億4400万
2011年3月
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 原材料及び貯蔵品
- 352億6000万
- 持分法の適用範囲の変動
- -22億1400万
- 減価償却累計額
- -330億6400万
2012年3月
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 原材料及び貯蔵品
- 371億4500万
- 持分法の適用範囲の変動
- -10億1900万
- 減価償却累計額
- -403億3100万
2013年3月
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 原材料及び貯蔵品
- 364億5500万
- 持分法の適用範囲の変動
- -2億8400万
- 減価償却累計額
- -416億300万
2014年3月
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 原材料及び貯蔵品
- 393億2300万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却累計額
- -546億5600万
2015年3月
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 原材料及び貯蔵品
- 432億5200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却累計額
- -615億3500万
2016年3月
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 原材料及び貯蔵品
- 426億2400万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却累計額
- -627億3200万
2017年3月
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 原材料及び貯蔵品
- 424億2200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却累計額
- -296億2000万
2018年3月
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 原材料及び貯蔵品
- 417億6100万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却累計額
- -303億2700万
2019年3月
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 原材料及び貯蔵品
- 433億1400万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却累計額
- -309億7100万
2020年3月
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 原材料及び貯蔵品
- 450億7500万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却累計額
- -415億2100万
2021年3月
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 原材料及び貯蔵品
- 438億7300万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却累計額
- -422億9400万
2022年3月
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 原材料及び貯蔵品
- 585億200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却累計額
- -397億9000万
2023年3月
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 原材料及び貯蔵品
- 893億8300万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却累計額
- -422億4000万
2024年3月
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 原材料及び貯蔵品
- 723億7100万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却累計額
- -515億8500万