在外子会社の会計処理の変更に伴う増減、探鉱準備金の取崩、資産の部 - その他他6件
2008年3月
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 探鉱準備金の取崩
- -
- 資産の部 - その他
- -
- 従業員に対する長期貸付金
- 4億2400万
- 建物及び構築物
- 5075億500万
- 為替換算調整勘定（税引後）
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - 環境事業
- -
- 試験研究費
- 40億6800万
2009年3月
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -129億800万
- 探鉱準備金の取崩
- -1億8100万
- 資産の部 - その他
- -
- 従業員に対する長期貸付金
- 3億7900万
- 建物及び構築物
- 4904億7500万
- 為替換算調整勘定（税引後）
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -5000万
- 減価償却費 - 環境事業
- -
- 試験研究費
- 40億8300万
2010年3月
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 探鉱準備金の取崩
- -1億8100万
- 資産の部 - その他
- -
- 従業員に対する長期貸付金
- 3億5600万
- 建物及び構築物
- 4873億9700万
- 為替換算調整勘定（税引後）
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - 環境事業
- -
- 試験研究費
- 37億4900万
2011年3月
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 探鉱準備金の取崩
- -1億8100万
- 資産の部 - その他
- -
- 従業員に対する長期貸付金
- 1億9000万
- 建物及び構築物
- 4751億8300万
- 為替換算調整勘定（税引後）
- -117億7100万
- 持分法の適用範囲の変動
- -22億7100万
- 減価償却費 - 環境事業
- -
- 試験研究費
- 31億4900万
2012年3月
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 探鉱準備金の取崩
- -1億8100万
- 資産の部 - その他
- -
- 従業員に対する長期貸付金
- 2億2900万
- 建物及び構築物
- 4727億9600万
- 為替換算調整勘定（税引後）
- -31億5700万
- 持分法の適用範囲の変動
- -10億1900万
- 減価償却費 - 環境事業
- -
- 試験研究費
- 29億500万
2013年3月
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 探鉱準備金の取崩
- -1億8900万
- 資産の部 - その他
- 2298億2700万
- 従業員に対する長期貸付金
- 1億9300万
- 建物及び構築物
- 4738億5200万
- 為替換算調整勘定（税引後）
- 99億3400万
- 持分法の適用範囲の変動
- -2億8400万
- 減価償却費 - 環境事業
- 2億8800万
- 試験研究費
- 30億8500万
2014年3月
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 探鉱準備金の取崩
- -
- 資産の部 - その他
- 2274億2000万
- 従業員に対する長期貸付金
- 1億5400万
- 建物及び構築物
- 4721億5500万
- 為替換算調整勘定（税引後）
- 186億6500万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - 環境事業
- 2億9600万
- 試験研究費
- -
2015年3月
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 探鉱準備金の取崩
- -
- 資産の部 - その他
- 2310億6200万
- 従業員に対する長期貸付金
- -
- 建物及び構築物
- 4785億2200万
- 為替換算調整勘定（税引後）
- 160億200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - 環境事業
- 3億6100万
- 試験研究費
- -
2016年3月
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 探鉱準備金の取崩
- -
- 資産の部 - その他
- 2231億4400万
- 従業員に対する長期貸付金
- -
- 建物及び構築物
- 4489億5000万
- 為替換算調整勘定（税引後）
- -28億6900万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - 環境事業
- 3億7000万
- 試験研究費
- -
2017年3月
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 探鉱準備金の取崩
- -
- 資産の部 - その他
- 2228億1800万
- 従業員に対する長期貸付金
- -
- 建物及び構築物
- 4707億4100万
- 為替換算調整勘定（税引後）
- -88億5100万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - 環境事業
- 2億4600万
- 試験研究費
- -
2018年3月
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 探鉱準備金の取崩
- -
- 資産の部 - その他
- 2127億5700万
- 従業員に対する長期貸付金
- -
- 建物及び構築物
- 4738億4100万
- 為替換算調整勘定（税引後）
- -46億2000万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - 環境事業
- 3億9700万
- 試験研究費
- -
2019年3月
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 探鉱準備金の取崩
- -
- 資産の部 - その他
- 2174億6200万
- 従業員に対する長期貸付金
- -
- 建物及び構築物
- 4834億4300万
- 為替換算調整勘定（税引後）
- -47億3300万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - 環境事業
- 6億7100万
- 試験研究費
- -
2020年3月
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 探鉱準備金の取崩
- -
- 資産の部 - その他
- 2212億9500万
- 従業員に対する長期貸付金
- -
- 建物及び構築物
- 4908億2400万
- 為替換算調整勘定（税引後）
- -14億9400万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - 環境事業
- 6億6600万
- 試験研究費
- -
2021年3月
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 探鉱準備金の取崩
- -
- 資産の部 - その他
- 2171億9800万
- 従業員に対する長期貸付金
- -
- 建物及び構築物
- 4912億4700万
- 為替換算調整勘定（税引後）
- -93億4500万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - 環境事業
- 11億5900万
- 試験研究費
- -
2022年3月
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 探鉱準備金の取崩
- -
- 資産の部 - その他
- 2280億6800万
- 従業員に対する長期貸付金
- -
- 建物及び構築物
- 5151億4500万
- 為替換算調整勘定（税引後）
- 185億9600万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - 環境事業
- 10億9200万
- 試験研究費
- -
2023年3月
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
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- 探鉱準備金の取崩
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- 資産の部 - その他
- 2203億6100万
- 従業員に対する長期貸付金
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- 建物及び構築物
- 5318億8900万
- 為替換算調整勘定（税引後）
- 250億4200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - 環境事業
- 9億
- 試験研究費
- -
2024年3月
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 探鉱準備金の取崩
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- 資産の部 - その他
- 2296億2700万
- 従業員に対する長期貸付金
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- 建物及び構築物
- 5508億700万
- 為替換算調整勘定（税引後）
- 165億9000万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - 環境事業
- 7億6000万
- 試験研究費
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