5233 太平洋セメント

時価

4648億円

PER 予

7.09倍

2010年以降

赤字-36.94倍
（2010-2024年）

0.78倍

2010年以降

0.43-2.23倍
（2010-2024年）

2.03%

ROE 予

11.01%

ROA 予

4.63%

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減、持分法適用会社に対する持分相当額、事業撤退損失引当金の増減（△は減少）他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	在外子会社の会計処理の変更に伴う増減		持分法適用会社に対する持分相当額		事業撤退損失引当金の増減（△は減少）		売上高 - 資源		現金及び預金
2008/03	-		-		-		-		645億
2009/03	-129億		-		-		-		611億	-5.3%
2010/03	-		-		-		-		1194億	+95.6%
2011/03	-		-24.2億		-		-		673億	-43.7%
2012/03	-		-24億	赤縮	-		-		645億	-4.1%
2013/03	-		59億	黒転	-		851億		594億	-7.9%
2014/03	-		70.6億	+19.7%	-		939億	+10.3%	594億	-0%
2015/03	-		50.7億	-28.2%	-		960億	+2.2%	539億	-9.3%
2016/03	-		-33.8億	赤転	-		935億	-2.5%	535億	-0.6%
2017/03	-		5.88億	黒転	-		802億	-14.3%	605億	+13%
2018/03	-		4.23億	-28.1%	-		815億	+1.6%	538億	-11.2%
2019/03	-		-6.41億	赤転	-		843億	+3.4%	566億	+5.2%
2020/03	-		-3.02億	赤縮	-		801億	-4.9%	516億	-8.7%
2021/03	-		2.01億	黒転	-		758億	-5.5%	731億	+41.5%
2022/03	-		25.6億	大幅増	-		772億	+1.9%	603億	-17.5%
2023/03	-		22億	-14.2%	44.5億		827億	+7.2%	798億	+32.5%
2024/03	-		30.9億	+40.6%	-		-		801億	+0.3%

2008年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -
事業撤退損失引当金の増減（△は減少）: -
売上高 - 資源: -
現金及び預金: 644億6500万

2009年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -129億800万
持分法適用会社に対する持分相当額: -
事業撤退損失引当金の増減（△は減少）: -
売上高 - 資源: -
現金及び預金: 610億5200万

2010年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -
事業撤退損失引当金の増減（△は減少）: -
売上高 - 資源: -
現金及び預金: 1194億3700万

2011年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -24億1800万
事業撤退損失引当金の増減（△は減少）: -
売上高 - 資源: -
現金及び預金: 672億9000万

2012年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -24億300万
事業撤退損失引当金の増減（△は減少）: -
売上高 - 資源: -
現金及び預金: 645億500万

2013年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
持分法適用会社に対する持分相当額: 59億100万
事業撤退損失引当金の増減（△は減少）: -
売上高 - 資源: 850億9300万
現金及び預金: 593億7900万

2014年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
持分法適用会社に対する持分相当額: 70億6400万
事業撤退損失引当金の増減（△は減少）: -
売上高 - 資源: 938億8100万
現金及び預金: 593億6900万

2015年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
持分法適用会社に対する持分相当額: 50億7200万
事業撤退損失引当金の増減（△は減少）: -
売上高 - 資源: 959億5700万
現金及び預金: 538億5900万

2016年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -33億7800万
事業撤退損失引当金の増減（△は減少）: -
売上高 - 資源: 935億3300万
現金及び預金: 535億3900万

2017年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
持分法適用会社に対する持分相当額: 5億8800万
事業撤退損失引当金の増減（△は減少）: -
売上高 - 資源: 801億7700万
現金及び預金: 605億1600万

2018年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
持分法適用会社に対する持分相当額: 4億2300万
事業撤退損失引当金の増減（△は減少）: -
売上高 - 資源: 814億8300万
現金及び預金: 537億6600万

2019年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -6億4100万
事業撤退損失引当金の増減（△は減少）: -
売上高 - 資源: 842億6200万
現金及び預金: 565億6100万

2020年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -3億200万
事業撤退損失引当金の増減（△は減少）: -
売上高 - 資源: 801億4700万
現金及び預金: 516億4100万

2021年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
持分法適用会社に対する持分相当額: 2億100万
事業撤退損失引当金の増減（△は減少）: -
売上高 - 資源: 757億7700万
現金及び預金: 730億7400万

2022年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
持分法適用会社に対する持分相当額: 25億5900万
事業撤退損失引当金の増減（△は減少）: -
売上高 - 資源: 771億8200万
現金及び預金: 602億7100万

2023年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
持分法適用会社に対する持分相当額: 21億9600万
事業撤退損失引当金の増減（△は減少）: 44億5200万
売上高 - 資源: 827億600万
現金及び預金: 798億4200万

2024年3月

在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
持分法適用会社に対する持分相当額: 30億8700万
事業撤退損失引当金の増減（△は減少）: -
売上高 - 資源: -
現金及び預金: 801億100万