5233 太平洋セメント

時価

4665億円

PER 予

7.12倍

2010年以降

赤字-36.94倍
（2010-2024年）

0.78倍

2010年以降

0.43-2.23倍
（2010-2024年）

2.03%

ROE 予

11.01%

ROA 予

4.63%

関係会社整理損、土地再評価差額金の取崩、持分法の適用範囲の変動他1件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	関係会社整理損		土地再評価差額金の取崩		持分法の適用範囲の変動		売上高 - 環境事業
2008/03	117百万		64百万		-		-
2009/03	250百万	+113.7%	-151百万	赤転	-		-
2010/03	26百万	-89.6%	57百万	黒転	-		-
2011/03	858百万	大幅増	55百万	-3.5%	56百万		-
2012/03	750百万	-12.6%	37百万	-32.7%	-		-
2013/03	-		3百万	-91.9%	-		790億
2014/03	-		-		-		1034億	+30.9%
2015/03	-		-		-		748億	-27.7%
2016/03	-		-		-		735億	-1.8%
2017/03	-		-		-		779億	+6%
2018/03	-		-		-		902億	+15.8%
2019/03	-		-		-		927億	+2.8%
2020/03	-		-		-		844億	-8.9%
2021/03	-		-		-		780億	-7.6%
2022/03	-		-		-		723億	-7.3%
2023/03	-		-		-		779億	+7.7%

2008年3月

関係会社整理損: 1億1700万
土地再評価差額金の取崩: 6400万
持分法の適用範囲の変動: -
売上高 - 環境事業: -

2009年3月

関係会社整理損: 2億5000万
土地再評価差額金の取崩: -1億5100万
持分法の適用範囲の変動: -
売上高 - 環境事業: -

2010年3月

関係会社整理損: 2600万
土地再評価差額金の取崩: 5700万
持分法の適用範囲の変動: -
売上高 - 環境事業: -

2011年3月

関係会社整理損: 8億5800万
土地再評価差額金の取崩: 5500万
持分法の適用範囲の変動: 5600万
売上高 - 環境事業: -

2012年3月

関係会社整理損: 7億5000万
土地再評価差額金の取崩: 3700万
持分法の適用範囲の変動: -
売上高 - 環境事業: -

2013年3月

関係会社整理損: -
土地再評価差額金の取崩: 300万
持分法の適用範囲の変動: -
売上高 - 環境事業: 790億3500万

2014年3月

関係会社整理損: -
土地再評価差額金の取崩: -
持分法の適用範囲の変動: -
売上高 - 環境事業: 1034億3400万

2015年3月

関係会社整理損: -
土地再評価差額金の取崩: -
持分法の適用範囲の変動: -
売上高 - 環境事業: 747億8700万

2016年3月

関係会社整理損: -
土地再評価差額金の取崩: -
持分法の適用範囲の変動: -
売上高 - 環境事業: 734億6000万

2017年3月

関係会社整理損: -
土地再評価差額金の取崩: -
持分法の適用範囲の変動: -
売上高 - 環境事業: 779億100万

2018年3月

関係会社整理損: -
土地再評価差額金の取崩: -
持分法の適用範囲の変動: -
売上高 - 環境事業: 902億600万

2019年3月

関係会社整理損: -
土地再評価差額金の取崩: -
持分法の適用範囲の変動: -
売上高 - 環境事業: 926億9300万

2020年3月

関係会社整理損: -
土地再評価差額金の取崩: -
持分法の適用範囲の変動: -
売上高 - 環境事業: 844億2200万

2021年3月

関係会社整理損: -
土地再評価差額金の取崩: -
持分法の適用範囲の変動: -
売上高 - 環境事業: 780億4200万

2022年3月

関係会社整理損: -
土地再評価差額金の取崩: -
持分法の適用範囲の変動: -
売上高 - 環境事業: 723億1500万

2023年3月

関係会社整理損: -
土地再評価差額金の取崩: -
持分法の適用範囲の変動: -
売上高 - 環境事業: 779億1100万