現金及び現金同等物の増減額(△は減少)、持分法適用会社への投資額 - セメント、土地再評価差額金の取崩他4件
2008年3月
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- -57億6300万
- 持分法適用会社への投資額 - セメント
- -
- 土地再評価差額金の取崩
- -
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- -201億5000万
- 租税公課
- 5億4900万
- 固定資産処分益
- 57億7300万
- 在外子会社の退職給付債務調整額
- -
2009年3月
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- -29億1400万
- 持分法適用会社への投資額 - セメント
- -
- 土地再評価差額金の取崩
- -
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- 655億3800万
- 租税公課
- 4億9800万
- 固定資産処分益
- 19億1100万
- 在外子会社の退職給付債務調整額
- -
2010年3月
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- 573億8200万
- 持分法適用会社への投資額 - セメント
- -
- 土地再評価差額金の取崩
- -
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- 323億3400万
- 租税公課
- 4億5700万
- 固定資産処分益
- 25億7900万
- 在外子会社の退職給付債務調整額
- -
2011年3月
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- -521億6900万
- 持分法適用会社への投資額 - セメント
- -
- 土地再評価差額金の取崩
- -
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- -1004億8000万
- 租税公課
- 5億1200万
- 固定資産処分益
- 226億9700万
- 在外子会社の退職給付債務調整額
- 2100万
2012年3月
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- -15億2100万
- 持分法適用会社への投資額 - セメント
- -
- 土地再評価差額金の取崩
- -
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- -192億2700万
- 租税公課
- 4億8500万
- 固定資産処分益
- 25億8900万
- 在外子会社の退職給付債務調整額
- -9億1200万
2013年3月
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- -51億2900万
- 持分法適用会社への投資額 - セメント
- 417億8500万
- 土地再評価差額金の取崩
- 300万
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- -517億9200万
- 租税公課
- 4億4200万
- 固定資産処分益
- 35億7500万
- 在外子会社の退職給付債務調整額
- -4億3400万
2014年3月
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- 14億8800万
- 持分法適用会社への投資額 - セメント
- 509億6200万
- 土地再評価差額金の取崩
- 400万
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- -622億6900万
- 租税公課
- -
- 固定資産処分益
- 16億8700万
- 在外子会社の退職給付債務調整額
- -
2015年3月
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- -53億7700万
- 持分法適用会社への投資額 - セメント
- 606億9900万
- 土地再評価差額金の取崩
- 3300万
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- -527億1300万
- 租税公課
- -
- 固定資産処分益
- 24億8800万
- 在外子会社の退職給付債務調整額
- -
2016年3月
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- -1000万
- 持分法適用会社への投資額 - セメント
- 599億3300万
- 土地再評価差額金の取崩
- 1400万
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- -40億2700万
- 租税公課
- -
- 固定資産処分益
- 16億6600万
- 在外子会社の退職給付債務調整額
- -
2017年3月
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- 7億1000万
- 持分法適用会社への投資額 - セメント
- 161億100万
- 土地再評価差額金の取崩
- -
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- -818億5500万
- 租税公課
- -
- 固定資産処分益
- 6億4800万
- 在外子会社の退職給付債務調整額
- -
2018年3月
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- -70億5400万
- 持分法適用会社への投資額 - セメント
- 175億2900万
- 土地再評価差額金の取崩
- -
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- -658億1800万
- 租税公課
- -
- 固定資産処分益
- 14億1700万
- 在外子会社の退職給付債務調整額
- -
2019年3月
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- 49億6000万
- 持分法適用会社への投資額 - セメント
- 171億4500万
- 土地再評価差額金の取崩
- -
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- -337億5300万
- 租税公課
- -
- 固定資産処分益
- 11億4900万
- 在外子会社の退職給付債務調整額
- -
2020年3月
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- -43億6900万
- 持分法適用会社への投資額 - セメント
- 182億4500万
- 土地再評価差額金の取崩
- -
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- -294億3600万
- 租税公課
- -
- 固定資産処分益
- 7億5400万
- 在外子会社の退職給付債務調整額
- -
2021年3月
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- 180億7100万
- 持分法適用会社への投資額 - セメント
- 188億5200万
- 土地再評価差額金の取崩
- -
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- -439億5200万
- 租税公課
- -
- 固定資産処分益
- 32億4700万
- 在外子会社の退職給付債務調整額
- -
2022年3月
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- -136億600万
- 持分法適用会社への投資額 - セメント
- 442億6800万
- 土地再評価差額金の取崩
- -
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- -37億4200万
- 租税公課
- -
- 固定資産処分益
- 63億8600万
- 在外子会社の退職給付債務調整額
- -
2023年3月
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- 205億1500万
- 持分法適用会社への投資額 - セメント
- 462億7700万
- 土地再評価差額金の取崩
- -
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- 1120億8000万
- 租税公課
- -
- 固定資産処分益
- 10億5300万
- 在外子会社の退職給付債務調整額
- -
2024年3月
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- 2億7800万
- 持分法適用会社への投資額 - セメント
- 509億1500万
- 土地再評価差額金の取崩
- 11億9900万
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- -594億7600万
- 租税公課
- -
- 固定資産処分益
- 14億7900万
- 在外子会社の退職給付債務調整額
- -