現金及び現金同等物の増減額（△は減少）、持分法適用会社への投資額 - セメント、土地再評価差額金の取崩他3件
2008年3月
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- -57億6300万
- 持分法適用会社への投資額 - セメント
- -
- 土地再評価差額金の取崩
- -
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- -201億5000万
- 租税公課
- 5億4900万
- 構築物
- 574億4300万
2009年3月
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- -29億1400万
- 持分法適用会社への投資額 - セメント
- -
- 土地再評価差額金の取崩
- -
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- 655億3800万
- 租税公課
- 4億9800万
- 構築物
- 563億6500万
2010年3月
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- 573億8200万
- 持分法適用会社への投資額 - セメント
- -
- 土地再評価差額金の取崩
- -
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- 323億3400万
- 租税公課
- 4億5700万
- 構築物
- 517億4100万
2011年3月
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- -521億6900万
- 持分法適用会社への投資額 - セメント
- -
- 土地再評価差額金の取崩
- -
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- -1004億8000万
- 租税公課
- 5億1200万
- 構築物
- 530億3200万
2012年3月
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- -15億2100万
- 持分法適用会社への投資額 - セメント
- -
- 土地再評価差額金の取崩
- -
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- -192億2700万
- 租税公課
- 4億8500万
- 構築物
- 516億7300万
2013年3月
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- -51億2900万
- 持分法適用会社への投資額 - セメント
- 417億8500万
- 土地再評価差額金の取崩
- 300万
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- -517億9200万
- 租税公課
- 4億4200万
- 構築物
- 493億8900万
2014年3月
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- 14億8800万
- 持分法適用会社への投資額 - セメント
- 509億6200万
- 土地再評価差額金の取崩
- 400万
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- -622億6900万
- 租税公課
- -
- 構築物
- 486億4100万
2015年3月
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- -53億7700万
- 持分法適用会社への投資額 - セメント
- 606億9900万
- 土地再評価差額金の取崩
- 3300万
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- -527億1300万
- 租税公課
- -
- 構築物
- 488億200万
2016年3月
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- -1000万
- 持分法適用会社への投資額 - セメント
- 599億3300万
- 土地再評価差額金の取崩
- 1400万
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- -40億2700万
- 租税公課
- -
- 構築物
- 477億4700万
2017年3月
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- 7億1000万
- 持分法適用会社への投資額 - セメント
- 161億100万
- 土地再評価差額金の取崩
- -
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- -818億5500万
- 租税公課
- -
- 構築物
- 515億1600万
2018年3月
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- -70億5400万
- 持分法適用会社への投資額 - セメント
- 175億2900万
- 土地再評価差額金の取崩
- -
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- -658億1800万
- 租税公課
- -
- 構築物
- 505億2600万
2019年3月
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- 49億6000万
- 持分法適用会社への投資額 - セメント
- 171億4500万
- 土地再評価差額金の取崩
- -
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- -337億5300万
- 租税公課
- -
- 構築物
- 505億9100万
2020年3月
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- -43億6900万
- 持分法適用会社への投資額 - セメント
- 182億4500万
- 土地再評価差額金の取崩
- -
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- -294億3600万
- 租税公課
- -
- 構築物
- 507億400万
2021年3月
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- 180億7100万
- 持分法適用会社への投資額 - セメント
- 188億5200万
- 土地再評価差額金の取崩
- -
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- -439億5200万
- 租税公課
- -
- 構築物
- 505億4300万
2022年3月
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- -136億600万
- 持分法適用会社への投資額 - セメント
- 442億6800万
- 土地再評価差額金の取崩
- -
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- -37億4200万
- 租税公課
- -
- 構築物
- 589億2900万
2023年3月
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- 205億1500万
- 持分法適用会社への投資額 - セメント
- 462億7700万
- 土地再評価差額金の取崩
- -
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- 1120億8000万
- 租税公課
- -
- 構築物
- 590億6200万
2024年3月
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- 2億7800万
- 持分法適用会社への投資額 - セメント
- -
- 土地再評価差額金の取崩
- 11億9900万
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- -594億7600万
- 租税公課
- -
- 構築物
- -