売上高、リース債務、製品補償引当金他3件
2008年3月
- 売上高
- 9275億7600万
- リース債務
- -
- 製品補償引当金
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -
- 売上高 - 環境事業
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2009年3月
- 売上高
- 8718億3300万
- リース債務
- 1億4900万
- 製品補償引当金
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -
- 売上高 - 環境事業
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2010年3月
- 売上高
- 7285億8100万
- リース債務
- 4億1200万
- 製品補償引当金
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -
- 売上高 - 環境事業
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2011年3月
- 売上高
- 7264億7500万
- リース債務
- 13億4600万
- 製品補償引当金
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -
- 売上高 - 環境事業
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 5600万
2012年3月
- 売上高
- 7278億4900万
- リース債務
- 17億2600万
- 製品補償引当金
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -
- 売上高 - 環境事業
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2013年3月
- 売上高
- 7476億1600万
- リース債務
- 16億9500万
- 製品補償引当金
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -
- 売上高 - 環境事業
- 790億3500万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2014年3月
- 売上高
- 8402億8800万
- リース債務
- 14億9200万
- 製品補償引当金
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -94億7200万
- 売上高 - 環境事業
- 1034億3400万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2015年3月
- 売上高
- 8428億4800万
- リース債務
- 15億3100万
- 製品補償引当金
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -41億4800万
- 売上高 - 環境事業
- 747億8700万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2016年3月
- 売上高
- 8353億5900万
- リース債務
- 11億7600万
- 製品補償引当金
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -118億2900万
- 売上高 - 環境事業
- 734億6000万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2017年3月
- 売上高
- 7985億8800万
- リース債務
- 8億8300万
- 製品補償引当金
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -39億8700万
- 売上高 - 環境事業
- 779億100万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2018年3月
- 売上高
- 8711億1300万
- リース債務
- 10億3100万
- 製品補償引当金
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -1億1100万
- 売上高 - 環境事業
- 902億600万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2019年3月
- 売上高
- 9160億7100万
- リース債務
- 10億3900万
- 製品補償引当金
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -36億3200万
- 売上高 - 環境事業
- 926億9300万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2020年3月
- 売上高
- 8843億5000万
- リース債務
- 9億5800万
- 製品補償引当金
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -99億9500万
- 売上高 - 環境事業
- 844億2200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2021年3月
- 売上高
- 8639億300万
- リース債務
- 10億3000万
- 製品補償引当金
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -24億3800万
- 売上高 - 環境事業
- 780億4200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2022年3月
- 売上高
- 7082億100万
- リース債務
- 10億5300万
- 製品補償引当金
- 33億3000万
- 退職給付に係る調整累計額
- -9億9200万
- 売上高 - 環境事業
- 723億1500万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2023年3月
- 売上高
- 8095億4200万
- リース債務
- 10億4300万
- 製品補償引当金
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- 5億3000万
- 売上高 - 環境事業
- 779億1100万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2024年3月
- 売上高
- 8862億7500万
- リース債務
- -
- 製品補償引当金
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- 124億1800万
- 売上高 - 環境事業
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- 持分法の適用範囲の変動
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