5233 太平洋セメント

時価

4628億円

PER 予

7.06倍

2010年以降

赤字-36.94倍
（2010-2024年）

0.78倍

2010年以降

0.43-2.23倍
（2010-2024年）

2.04%

ROE 予

11.01%

ROA 予

4.63%

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出、設備投資額 - 環境事業、事業撤退損失引当金の増減（△は減少）他2件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出		設備投資額 - 環境事業		事業撤退損失引当金の増減（△は減少）		持分法による投資損益（△は益）		建物
2008/03	-1.05億		-		-		38.3億		297億
2009/03	-474億	赤拡	-		-		75.4億	+96.8%	294億	-1.2%
2010/03	-		-		-		-40.7億	赤転	258億	-12%
2011/03	-		-		-		-19.3億	赤縮	241億	-6.6%
2012/03	-		-		-		30.1億	黒転	238億	-1.3%
2013/03	-		-		-		11億	-63.6%	241億	+1.1%
2014/03	-		-		-		-25.8億	赤転	237億	-1.5%
2015/03	-5.16億	赤縮	-		-		-52.9億	赤拡	237億	-0%
2016/03	-		-		-		-52.9億	赤縮	238億	+0.4%
2017/03	-		-		-		-20.1億	赤縮	233億	-2%
2018/03	-		-		-		-32億	赤拡	234億	+0.4%
2019/03	-		18.5億		-		-22.9億	赤縮	244億	+4.2%
2020/03	-		27.5億	+48.5%	-		-24.3億	赤拡	247億	+1.2%
2021/03	-		6.38億	-76.8%	-		-18.8億	赤縮	261億	+5.8%
2022/03	-		4.92億	-22.9%	-		-19.1億	赤拡	282億	+8.1%
2023/03	-		4.35億	-11.6%	44.5億		27.7億	黒転	288億	+2.2%
2024/03	-		-		-		-8.61億	赤転	-

2008年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -1億500万
設備投資額 - 環境事業: -
事業撤退損失引当金の増減（△は減少）: -
持分法による投資損益（△は益）: 38億3000万
建物: 297億1500万

2009年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -474億800万
設備投資額 - 環境事業: -
事業撤退損失引当金の増減（△は減少）: -
持分法による投資損益（△は益）: 75億3600万
建物: 293億6300万

2010年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
設備投資額 - 環境事業: -
事業撤退損失引当金の増減（△は減少）: -
持分法による投資損益（△は益）: -40億6800万
建物: 258億2600万

2011年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
設備投資額 - 環境事業: -
事業撤退損失引当金の増減（△は減少）: -
持分法による投資損益（△は益）: -19億2900万
建物: 241億1800万

2012年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
設備投資額 - 環境事業: -
事業撤退損失引当金の増減（△は減少）: -
持分法による投資損益（△は益）: 30億1100万
建物: 238億800万

2013年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
設備投資額 - 環境事業: -
事業撤退損失引当金の増減（△は減少）: -
持分法による投資損益（△は益）: 10億9700万
建物: 240億6100万

2014年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
設備投資額 - 環境事業: -
事業撤退損失引当金の増減（△は減少）: -
持分法による投資損益（△は益）: -25億7500万
建物: 236億9100万

2015年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -5億1600万
設備投資額 - 環境事業: -
事業撤退損失引当金の増減（△は減少）: -
持分法による投資損益（△は益）: -52億9300万
建物: 236億8000万

2016年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
設備投資額 - 環境事業: -
事業撤退損失引当金の増減（△は減少）: -
持分法による投資損益（△は益）: -52億9200万
建物: 237億8300万

2017年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
設備投資額 - 環境事業: -
事業撤退損失引当金の増減（△は減少）: -
持分法による投資損益（△は益）: -20億900万
建物: 233億900万

2018年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
設備投資額 - 環境事業: -
事業撤退損失引当金の増減（△は減少）: -
持分法による投資損益（△は益）: -31億9600万
建物: 233億9500万

2019年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
設備投資額 - 環境事業: 18億5200万
事業撤退損失引当金の増減（△は減少）: -
持分法による投資損益（△は益）: -22億8800万
建物: 243億7000万

2020年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
設備投資額 - 環境事業: 27億5000万
事業撤退損失引当金の増減（△は減少）: -
持分法による投資損益（△は益）: -24億2700万
建物: 246億5100万

2021年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
設備投資額 - 環境事業: 6億3800万
事業撤退損失引当金の増減（△は減少）: -
持分法による投資損益（△は益）: -18億7900万
建物: 260億7400万

2022年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
設備投資額 - 環境事業: 4億9200万
事業撤退損失引当金の増減（△は減少）: -
持分法による投資損益（△は益）: -19億1300万
建物: 281億7900万

2023年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
設備投資額 - 環境事業: 4億3500万
事業撤退損失引当金の増減（△は減少）: 44億5200万
持分法による投資損益（△は益）: 27億7100万
建物: 287億8900万

2024年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
設備投資額 - 環境事業: -
事業撤退損失引当金の増減（△は減少）: -
持分法による投資損益（△は益）: -8億6100万
建物: -