連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出、売上総利益、持分法の適用範囲の変動他4件
2008年3月
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -1億500万
- 売上総利益
- 1923億4400万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 事業譲渡損失
- -
- 探鉱準備金の積立
- 1億8100万
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- -57億6300万
- 商品売上高
- 1545億6400万
2009年3月
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -474億800万
- 売上総利益
- 1541億900万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 事業譲渡損失
- 54億3800万
- 探鉱準備金の積立
- 1億8100万
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- -29億1400万
- 商品売上高
- 1548億8900万
2010年3月
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -
- 売上総利益
- 1290億6200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 事業譲渡損失
- 1億5000万
- 探鉱準備金の積立
- 1億8100万
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- 573億8200万
- 商品売上高
- 1351億3700万
2011年3月
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -
- 売上総利益
- 1363億9300万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 事業譲渡損失
- 3億6400万
- 探鉱準備金の積立
- -
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- -521億6900万
- 商品売上高
- 1276億1400万
2012年3月
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -
- 売上総利益
- 1460億3400万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 事業譲渡損失
- -
- 探鉱準備金の積立
- -
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- -15億2100万
- 商品売上高
- 1362億6100万
2013年3月
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -
- 売上総利益
- 1601億1800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -2億8400万
- 事業譲渡損失
- -
- 探鉱準備金の積立
- -
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- -51億2900万
- 商品売上高
- 1535億4600万
2014年3月
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -
- 売上総利益
- 1988億1900万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 事業譲渡損失
- -
- 探鉱準備金の積立
- -
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- 14億8800万
- 商品売上高
- 1829億5100万
2015年3月
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -5億1600万
- 売上総利益
- 2002億300万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 事業譲渡損失
- -
- 探鉱準備金の積立
- -
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- -53億7700万
- 商品売上高
- -
2016年3月
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -
- 売上総利益
- 1949億8300万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 事業譲渡損失
- -
- 探鉱準備金の積立
- -
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- -1000万
- 商品売上高
- -
2017年3月
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -
- 売上総利益
- 1986億6400万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 事業譲渡損失
- -
- 探鉱準備金の積立
- -
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- 7億1000万
- 商品売上高
- -
2018年3月
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -
- 売上総利益
- 2061億1700万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 事業譲渡損失
- -
- 探鉱準備金の積立
- -
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- -70億5400万
- 商品売上高
- -
2019年3月
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -
- 売上総利益
- 2034億1100万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 事業譲渡損失
- -
- 探鉱準備金の積立
- -
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- 49億6000万
- 商品売上高
- -
2020年3月
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -
- 売上総利益
- 1950億2900万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 事業譲渡損失
- -
- 探鉱準備金の積立
- -
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- -43億6900万
- 商品売上高
- -
2021年3月
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -
- 売上総利益
- 1912億7200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 事業譲渡損失
- -
- 探鉱準備金の積立
- -
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- 180億7100万
- 商品売上高
- -
2022年3月
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -
- 売上総利益
- 1753億8200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 事業譲渡損失
- -
- 探鉱準備金の積立
- -
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- -136億600万
- 商品売上高
- -
2023年3月
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -
- 売上総利益
- 1412億1800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 事業譲渡損失
- -
- 探鉱準備金の積立
- -
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- 205億1500万
- 商品売上高
- -
2024年3月
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -
- 売上総利益
- 1922億1300万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 事業譲渡損失
- -
- 探鉱準備金の積立
- -
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- 2億7800万
- 商品売上高
- -